3861 王子 HD

時価

6481億円

PER 予

8.39倍

2010年以降

5.86-48.99倍
（2010-2024年）

0.59倍

2010年以降

0.45-1.26倍
（2010-2024年）

3.76%

ROE 予

7.03%

ROA 予

3.07%

持分法適用会社に対する持分相当額、短期借入金の純増減額（△は減少）、持分法適用会社による自己株式の取得他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社に対する持分相当額		短期借入金の純増減額（△は減少）		持分法適用会社による自己株式の取得		電話利用権		会計方針の変更を反映した当期首残高
2008/03	-		-28億		-		-		-
2009/03	-		944億	黒転	-		74百万		-
2010/03	-		-1215億	赤転	-		74百万	±0%	-
2011/03	-30.9億		75.8億	黒転	-		74百万	±0%	-
2012/03	-16.8億	赤縮	-130億	赤転	-60百万		72百万	-2.7%	-
2013/03	103億	黒転	-418億	赤拡	-4百万	赤縮	44百万	-38.9%	5714億
2014/03	18.7億	-81.9%	-345億	赤縮	-		-		6602億	+15.5%
2015/03	15.1億	-19.5%	598億	黒転	-		-		7844億	+18.8%
2016/03	-25.4億	赤転	-607億	赤転	-		-		-
2017/03	5.29億	黒転	-88.2億	赤縮	-		-		-
2018/03	14.8億	+179.4%	140億	黒転	-		-		-
2019/03	-10.4億	赤転	-210億	赤転	-		-		8141億	+3.8%
2020/03	-22.7億	赤拡	177億	黒転	-		-		-
2021/03	22.2億	黒転	-40.5億	赤転	-		-		8657億	+6.3%
2022/03	29.8億	+34.4%	-230億	赤拡	-		-		-
2023/03	15.2億	-49.2%	333億	黒転	-		-		-
2024/03	58.3億	+284.8%	-118億	赤転	-		-		-

2008年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -28億300万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2009年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: 943億8300万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: 7400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2010年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
短期借入金の純増減額（△は減少）: -1214億9800万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: 7400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2011年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -30億9200万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 75億8200万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: 7400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2012年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -16億7800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -130億4700万
持分法適用会社による自己株式の取得: -6000万
電話利用権: 7200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2013年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 103億4800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -417億6100万
持分法適用会社による自己株式の取得: -400万
電話利用権: 4400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5713億8900万

2014年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 18億7400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -344億6700万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6602億1100万

2015年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 15億800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 598億100万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7844億2000万

2016年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -25億4400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -607億3800万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2017年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 5億2900万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -88億2400万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2018年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 14億7800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 140億4600万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2019年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -10億4200万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -210億4700万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8141億4900万

2020年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -22億6800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 177億1500万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2021年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 22億2100万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -40億4900万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8657億1700万

2022年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 29億8400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -230億100万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2023年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 15億1600万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 333億1000万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2024年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 58億3400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -117億6200万
持分法適用会社による自己株式の取得: -
電話利用権: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -