持分法適用会社に対する持分相当額、前払費用、原材料評価損他3件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 4100万
- 原材料評価損
- 1億9200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -3億2200万
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 4400万
- 原材料評価損
- 10億3300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -3億5700万
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 前払費用
- 5億6800万
- 原材料評価損
- -8億300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -1億300万
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -30億9200万
- 前払費用
- 8100万
- 原材料評価損
- -1億9500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -1億200万
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億7800万
- 前払費用
- 1億7200万
- 原材料評価損
- -1300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -4900万
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 103億4800万
- 前払費用
- 3600万
- 原材料評価損
- 2億9900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 120億7100万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -3600万
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 18億7400万
- 前払費用
- 3700万
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 49億5700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 67億6900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -25億4400万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 37億5000万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億2900万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 48億2700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 14億7800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 47億7400万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4200万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 45億4900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
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2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -22億6800万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 51億300万
- 子会社の自己株式の取得による支出
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- 自己株式の取得
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2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 22億2100万
- 前払費用
- -
- 原材料評価損
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- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 機能材
- 74億1700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -241億6200万
- 自己株式の取得
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