- 3864
- 2026/08/31
- 時価
- 542億円
- PER 予
- 8.18倍
- 2010年以降
- 赤字-153.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.16-0.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.65%
- ROE 予
- 6.28%
- ROA 予
- 2.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1492億7100万
- 2015年3月31日 -3.35%
- 1442億6500万
個別
- 2014年3月31日
- 1171億2800万
- 2015年3月31日 -6.53%
- 1094億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額△84百万円は、セグメント間取引消去△84百万円であります。2015/06/26 16:22
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△101百万円は、セグメント間取引消去△101百万円であります。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、倉庫・運輸関連業、エンジニアリング業等を含んでおります。
2 調整額は下記のとおりです。
(1) セグメント利益又は損失の調整額△71百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△29百万円、セグメント間取引消去△42百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額△14,014百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産12,823百万円、セグメント間取引消去△26,838百万円が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額△88百万円は、セグメント間取引消去△88百万円であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△70百万円は、セグメント間取引消去△70百万円であります。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/26 16:22 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2015/06/26 16:22
(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額
当連結会計年度(平成27年3月31日) - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、建物以外の有形固定資産については、本社、研究所その他において定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 16:22 - #5 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の主な内訳は、次のとおりであります。
2015/06/26 16:22前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)解体撤去費用 146百万円 185百万円 機械装置及び運搬具 109百万円 122百万円 - #6 固定資産処分益に関する注記
- 固定資産処分益の主な内訳は、次のとおりであります。
2015/06/26 16:22前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 20百万円 7百万円 土地 25百万円 0百万円 - #7 担保に供している資産の注記
- 高砂工場及び京都工場の有形固定資産は次のとおり工場財団根抵当権を設定しておりますが、実質的に担保に供されている資産ではありません。2015/06/26 16:22
- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/26 16:22
(単位:百万円) - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 16:22
(単位:百万円) - #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 16:22
(注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産(負債)の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 退職給付引当金 1,615百万円 1,251百万円 固定資産減損損失累計額 62百万円 135百万円 関係会社出資金評価損 4,183百万円 4,704百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 470百万円 266百万円 固定資産-繰延税金資産 902百万円 -百万円 固定負債-繰延税金負債 -百万円 △1,055百万円 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 16:22
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 固定資産減損損失累計額 578百万円 610百万円 固定資産等の未実現利益 215百万円 186百万円 税務上の繰越欠損金 8,137百万円 6,963百万円
- #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①資産の部2015/06/26 16:22
流動資産は、棚卸資産の減少等により、前連結会計年度末に比べ1億円減少いたしました。固定資産は、有形固定資産の減少等により、前連結会計年度末に比べ50億円減少いたしました。
この結果、当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ51億円減少し、2,534億円となりました。 - #13 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2015/06/26 16:22
有形固定資産に使用されているアスベストに係る除去義務に関して、資産除去債務を計上しております。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/26 16:22
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、建物以外の有形固定資産については、当社の本社、研究所その他及び一部の連結子会社において定率法を採用しております。