北越コーポレーション（3865）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 126億3400万
- 2014年6月30日 +5.83%
- 133億7100万
- 2014年9月30日 +0.06%
- 133億7900万
- 2014年12月31日 -0.72%
- 132億8300万
- 2015年3月31日 -0.95%
- 131億5700万
- 2015年6月30日 +1.74%
- 133億8600万
- 2015年9月30日 -0.06%
- 133億7800万
- 2015年12月31日 +3.01%
- 137億8100万
- 2016年3月31日 -1.86%
- 135億2500万
- 2016年6月30日 -0.26%
- 134億9000万
- 2016年9月30日 -0.36%
- 134億4200万
- 2016年12月31日 -0.56%
- 133億6700万
- 2017年3月31日 +2.16%
- 136億5600万
- 2017年6月30日 +0.27%
- 136億9300万
- 2017年9月30日 +0.72%
- 137億9200万
- 2017年12月31日 +0.99%
- 139億2800万
- 2018年3月31日 -15.48%
- 117億7200万
- 2018年6月30日 +0.48%
- 118億2900万
- 2018年9月30日 +0.84%
- 119億2800万
- 2018年12月31日 +1.2%
- 120億7100万
- 2019年3月31日 -0.47%
- 120億1400万
- 2019年6月30日 +1.02%
- 121億3600万
- 2019年9月30日 +0.44%
- 121億8900万
- 2019年12月31日 +0.88%
- 122億9600万
- 2020年3月31日 -40.91%
- 72億6600万
- 2020年6月30日 +0.94%
- 73億3400万
- 2020年9月30日 +1.79%
- 74億6500万
- 2020年12月31日 +0.25%
- 74億8400万
- 2021年3月31日 -7.27%
- 69億4000万
- 2021年6月30日 -10.12%
- 62億3800万
- 2021年9月30日 +0.67%
- 62億8000万
- 2021年12月31日 +1.34%
- 63億6400万
- 2022年3月31日 -11.05%
- 56億6100万
- 2022年6月30日 +2.28%
- 57億9000万
- 2022年9月30日 -0.4%
- 57億6700万
- 2022年12月31日 -32.13%
- 39億1400万
- 2023年3月31日 -2.76%
- 38億600万
- 2023年6月30日 +0.39%
- 38億2100万
- 2023年9月30日 -0.24%
- 38億1200万
- 2023年12月31日 +0.47%
- 38億3000万
- 2024年3月31日 -1.96%
- 37億5500万
- 2024年6月30日 +0.13%
- 37億6000万
- 2024年9月30日 +0.69%
- 37億8600万
- 2024年12月31日 -0.42%
- 37億7000万
- 2025年3月31日 -8.04%
- 34億6700万
- 2025年6月30日 -0.23%
- 34億5900万
- 2025年9月30日 -1.04%
- 34億2300万
- 2025年12月31日 +0.09%
- 34億2600万
- 2026年3月31日 -5.95%
- 32億2200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2025/06/27 15:51
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2025/06/27 15:51
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△1,243百万円及び「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた△81百万円は、「退職給付に係る資産の増減額(△は増加)」△63百万円、「その他」△1,261百万円として組み替えております。 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び連結子会社は、確定給付型の制度として、確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を設けており、一部の連結子会社においては中小企業退職金共済制度を併用しております。また、当社は、確定給付企業年金制度及び退職一時金制度において、退職給付信託を設定しております。この他、一部の海外連結子会社では、確定拠出年金制度を設けております。2025/06/27 15:51
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 確定給付制度(簡便法を適用した制度を除く。)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
