構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
減価償却は以下の方法を採用しております。
本社(二塚製造部・ナノフォレスト製造課除く)…………………定率法
川内工場・高岡工場・二塚製造部・ナノフォレスト製造課……定額法
(但し、本社は、1998年4月1日以降に取得した建物 (附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 4～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 9:35

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	78百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	186	89

2019/06/27 9:35

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産(うち工場財団抵当設定資産)

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	6,711百万円	( 6,711百万円)	6,285百万円	( 6,285百万円)
機械装置及び運搬具	2,514	( 2,514 )	2,094	( 2,094 )

担保付債務(うち工場財団抵当対応債務)

2019/06/27 9:35

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
二塚製造部(富山県高岡市)	事業用資産	建物及び構築物	1,483
		機械装置及び運搬具	2,211
		その他(有形固定資産)	66
		その他(無形固定資産)	2
		計	3,763

当社グループは、管理会計上の事業ごとに資産のグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性低下により投資額の回収が困難と見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2019/06/27 9:35

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

連結子会社……主として定率法
(但し、当社の本社及び連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 9:35

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

川内工場・高岡工場・二塚製造部・ナノフォレスト製造課……定額法
(但し、本社は、1998年4月1日以降に取得した建物 (附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 9:35

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
減価償却は以下の方法を採用しております。
当社
本社(二塚製造部・ナノフォレスト製造課除く)……定率法
川内工場・高岡工場・二塚製造部・ナノフォレスト製造課……定額法
連結子会社……主として定率法
(但し、当社の本社及び連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 9:35