巴川コーポレーション(3878)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 5億600万
- 2010年9月30日 +38.34%
- 7億
- 2010年12月31日 +57.57%
- 11億300万
- 2011年3月31日 +35.54%
- 14億9500万
- 2011年6月30日 -76.52%
- 3億5100万
- 2011年9月30日 -89.46%
- 3700万
- 2011年12月31日
- -2億7800万
- 2012年3月31日
- 1億6500万
- 2012年6月30日 +39.39%
- 2億3000万
- 2012年9月30日 -51.74%
- 1億1100万
- 2012年12月31日 +179.28%
- 3億1000万
- 2013年3月31日 +126.13%
- 7億100万
- 2013年6月30日 -37.09%
- 4億4100万
- 2013年9月30日 +86.17%
- 8億2100万
- 2013年12月31日 +43.85%
- 11億8100万
- 2014年3月31日 +7.54%
- 12億7000万
- 2014年6月30日 -93.54%
- 8200万
- 2014年9月30日 +410.98%
- 4億1900万
- 2014年12月31日 +99.76%
- 8億3700万
- 2015年3月31日 +52.57%
- 12億7700万
- 2015年6月30日 -86.69%
- 1億7000万
- 2015年9月30日 -36.47%
- 1億800万
- 2015年12月31日
- -2億7800万
- 2016年3月31日 -446.4%
- -15億1900万
- 2016年6月30日
- -5億5500万
- 2016年9月30日 -56.58%
- -8億6900万
- 2016年12月31日
- -3億5100万
- 2017年3月31日
- 10億3300万
- 2017年6月30日 -69.02%
- 3億2000万
- 2017年9月30日 +157.5%
- 8億2400万
- 2017年12月31日 +59.71%
- 13億1600万
- 2018年3月31日 -23.25%
- 10億1000万
- 2018年6月30日 -98.61%
- 1400万
- 2018年9月30日 +328.57%
- 6000万
- 2018年12月31日
- -4億5600万
- 2019年3月31日 -426.97%
- -24億300万
- 2019年6月30日
- -3億4700万
- 2019年9月30日 -61.38%
- -5億6000万
- 2019年12月31日
- -4億2600万
- 2020年3月31日 -29.81%
- -5億5300万
- 2020年6月30日
- -5億1600万
- 2020年9月30日 -184.88%
- -14億7000万
- 2020年12月31日
- -11億600万
- 2021年3月31日
- 7億6600万
- 2021年6月30日 -42.43%
- 4億4100万
- 2021年9月30日 +123.36%
- 9億8500万
- 2021年12月31日 +82.23%
- 17億9500万
- 2022年3月31日 +28.52%
- 23億700万
- 2022年6月30日 -30.21%
- 16億1000万
- 2022年9月30日 +15.96%
- 18億6700万
- 2022年12月31日 +2.57%
- 19億1500万
- 2023年3月31日 +14.99%
- 22億200万
- 2023年6月30日 -62.35%
- 8億2900万
- 2023年9月30日 +56.45%
- 12億9700万
- 2023年12月31日 -20.05%
- 10億3700万
- 2024年3月31日 +153.23%
- 26億2600万
- 2024年6月30日 -66.41%
- 8億8200万
- 2024年9月30日 -45.69%
- 4億7900万
- 2024年12月31日 +180.58%
- 13億4400万
- 2025年3月31日 -29.46%
- 9億4800万
- 2025年9月30日 +1.05%
- 9億5800万
- 2025年12月31日 +99.48%
- 19億1100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※7 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/24 9:10
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※8 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2025/06/24 9:10
- #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額216百万円は、主に当社での全社共通部門における設備投資額です。2025/06/24 9:10
3.セグメント利益又は損失は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 セグメント表の脚注(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額485百万円は、主に当社での全社共通部門における設備投資額です。2025/06/24 9:10
3.セグメント利益又は損失は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/24 9:10
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。 - #6 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 9:10
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については 遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2025/06/24 9:10
(連結損益及び包括利益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めていた「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 - #8 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- 2025/06/24 9:10
(単位:百万円) 非支配株主に帰属する当期純利益 357 294 その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 464 143 その他の包括利益合計 1,675 △96 包括利益 ※7,※8 2,626 ※7,※8 948 (内訳) 親会社株主に係る包括利益 2,014 597 非支配株主に係る包括利益 612 350