レンゴー(3941)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 299億3400万
- 2009年3月31日 -5%
- 284億3800万
- 2010年3月31日 +8.85%
- 309億5500万
- 2011年3月31日 -6.36%
- 289億8700万
- 2012年3月31日 +14.61%
- 332億2200万
- 2013年3月31日 -5.25%
- 314億7700万
- 2014年3月31日 +7.84%
- 339億4400万
- 2015年3月31日 -5.21%
- 321億7600万
- 2016年3月31日 -1.13%
- 318億1200万
- 2017年3月31日 -3.21%
- 307億9200万
- 2018年3月31日 -2.29%
- 300億8600万
- 2019年3月31日 -2.93%
- 292億400万
- 2020年3月31日 +0.62%
- 293億8500万
- 2021年3月31日 +0.83%
- 296億2800万
- 2022年3月31日 +23.02%
- 364億4900万
- 2023年3月31日 +4.07%
- 379億3400万
- 2024年3月31日 +23.35%
- 467億9200万
- 2025年3月31日 +19.79%
- 560億5300万
- 2026年3月31日 +6.75%
- 598億3600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 上記中[外書]は、連結会社以外から賃借している土地の面積(㎡)であります。2026/06/25 9:21
3 上記には、連結会社以外へ貸与している資産1,285百万円(建物及び構築物35百万円、機械装置及び運搬具
20百万円、土地1,103百万円(10,187㎡)、その他の資産117百万円)が含まれております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 9:21
定率法(一部の連結子会社では定額法)によっております。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ・担保提供資産2026/06/25 9:21
・担保付借入金前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 11,759 百万円 10,901 百万円 機械装置及び運搬具 22,394 百万円 18,463 百万円
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- (1) 国庫補助金等の受入に伴い、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額2026/06/25 9:21
(2) 国庫補助金等の受入に伴い、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 4,997 百万円 5,462 百万円 機械装置及び運搬具 13,206 百万円 15,931 百万円
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 177 百万円 465 百万円 機械装置及び運搬具 2,127 百万円 3,105 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2026/06/25 9:21
なお、国庫補助金の受入に伴い、当期に取得した機械装置の取得価額から圧縮記帳額2,723百万円を控除しております。建物 東京工場 2,567百万円 機械及び装置 段ボール製造設備 7,062百万円 製紙設備 10,073百万円 土地 移転用地 1,391百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/25 9:21
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基準に主に事業用単位ごとに、遊休資産、賃貸資産および処分予定資産については物件単位ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類および金額 ドイツバイエルン州他 事業用資産 建物及び構築物 4,706百万円 機械装置及び運搬具 3,833百万円 土地 629百万円 有形リース資産 9百万円 のれん 9,013百万円 その他 730百万円 合計 18,923百万円 徳島県徳島市他 処分予定資産 建物及び構築物 7百万円 機械装置及び運搬具 10百万円 土地 115百万円 その他 0百万円 合計 133百万円
上記事業用資産は、想定していた収益が見込めなくなり、回収可能性が低下したこと等に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値の測定に利用した割引率は主として12.5%を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 9:21
定率法によっております。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)