3941 レンゴー

時価

2718億円

PER 予

7.1倍

2010年以降

5.88-43.57倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.46-1.11倍
（2010-2024年）

2.99%

ROE 予

8.23%

ROA 予

2.99%

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、有形固定資産合計、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		有形固定資産合計		持分法の適用範囲の変動		長期貸付金の回収による収入
2008/03	-545百万		2312億		-		0.8億
2009/03	-		2273億	-1.7%	-		1.03億	+28.8%
2010/03	-		2468億	+8.6%	-		3.78億	+267%
2011/03	-		2432億	-1.5%	-		1.71億	-54.8%
2012/03	-		2649億	+8.9%	-		1.36億	-20.5%
2013/03	-		2719億	+2.6%	19.3億		1.47億	+8.1%
2014/03	-		2950億	+8.5%	-		2.01億	+36.7%
2015/03	-		3041億	+3.1%	-		3.54億	+76.1%
2016/03	-		2933億	-3.6%	-		15.3億	+332.2%
2017/03	-		3001億	+2.3%	-		20.8億	+36%
2018/03	-		3097億	+3.2%	-		1.46億	-93%
2019/03	-		3200億	+3.3%	-		2.48億	+69.9%
2020/03	-		3506億	+9.6%	-		2.21億	-10.9%
2021/03	-		3671億	+4.7%	-		3.13億	+41.6%
2022/03	-		3840億	+4.6%	-		2.24億	-28.4%
2023/03	-		4230億	+10.1%	-		1.04億	-53.6%
2024/03	-		4565億	+7.9%	-		0.84億	-19.2%

2008年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -5億4500万
有形固定資産合計: 2311億7400万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 8000万

2009年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2272億9600万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 1億300万

2010年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2468億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 3億7800万

2011年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2432億300万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 1億7100万

2012年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2648億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 1億3600万

2013年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2718億7100万
持分法の適用範囲の変動: 19億2600万
長期貸付金の回収による収入: 1億4700万

2014年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2950億500万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 2億100万

2015年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3040億8600万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 3億5400万

2016年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2932億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 15億3000万

2017年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3001億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 20億8100万

2018年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3097億600万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 1億4600万

2019年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3199億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 2億4800万

2020年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3505億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 2億2100万

2021年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3670億9400万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 3億1300万

2022年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3840億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 2億2400万

2023年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 4229億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 1億400万

2024年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 4564億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
長期貸付金の回収による収入: 8400万