3941 レンゴー

時価

2862億円

PER 予

7.47倍

2010年以降

5.88-43.57倍
（2010-2024年）

0.62倍

2010年以降

0.46-1.11倍
（2010-2024年）

2.84%

ROE 予

8.23%

ROA 予

2.99%

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、有形固定資産合計、持分法の適用範囲の変動

【期間】

通期

年度	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		有形固定資産合計		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-545百万		2312億		-
2009/03	-		2273億	-1.7%	-
2010/03	-		2468億	+8.6%	-
2011/03	-		2432億	-1.5%	-
2012/03	-		2649億	+8.9%	-
2013/03	-		2719億	+2.6%	19.3億
2014/03	-		2950億	+8.5%	-
2015/03	-		3041億	+3.1%	-
2016/03	-		2933億	-3.6%	-
2017/03	-		3001億	+2.3%	-
2018/03	-		3097億	+3.2%	-
2019/03	-		3200億	+3.3%	-
2020/03	-		3506億	+9.6%	-
2021/03	-		3671億	+4.7%	-
2022/03	-		3840億	+4.6%	-
2023/03	-		4230億	+10.1%	-
2024/03	-		4565億	+7.9%	-

2008年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -5億4500万
有形固定資産合計: 2311億7400万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2272億9600万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2468億1600万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2432億300万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2648億8200万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2718億7100万
持分法の適用範囲の変動: 19億2600万

2014年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2950億500万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3040億8600万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 2932億8200万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3001億1100万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3097億600万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3199億6200万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3505億8400万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3670億9400万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 3840億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 4229億6400万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
有形固定資産合計: 4564億6700万
持分法の適用範囲の変動: -