特別償却準備金、機械及び装置、事業所移転費用他3件
2007年3月
2008年3月
- 特別償却準備金
- 2億1000万
- 機械及び装置
- 505億500万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 11億5700万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -5億4500万
2009年3月
- 特別償却準備金
- 1億5500万
- 機械及び装置
- 459億5300万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 12億1700万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2010年3月
- 特別償却準備金
- 6億6700万
- 機械及び装置
- 457億6400万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 13億5800万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年3月
- 特別償却準備金
- 6億7600万
- 機械及び装置
- 422億7800万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 12億2000万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 特別償却準備金
- 6億4500万
- 機械及び装置
- 468億6900万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- -
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 特別償却準備金
- 5億900万
- 機械及び装置
- 437億7900万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 15億8100万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 232億900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 特別償却準備金
- 3億7900万
- 機械及び装置
- 497億2100万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 14億2100万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 244億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 特別償却準備金
- 2億7800万
- 機械及び装置
- 454億4900万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 14億500万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 279億9600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 特別償却準備金
- 1億6200万
- 機械及び装置
- 483億900万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 14億4100万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 263億3800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 特別償却準備金
- 4000万
- 機械及び装置
- 438億100万
- 事業所移転費用
- 5億4100万
- 研究開発費
- 14億4800万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 268億200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 特別償却準備金
- 1000万
- 機械及び装置
- 508億6400万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 14億8300万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 672億3600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 特別償却準備金
- -
- 機械及び装置
- 491億1400万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 15億3100万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 732億7100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 特別償却準備金
- -
- 機械及び装置
- 495億7800万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 15億9300万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 804億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 特別償却準備金
- -
- 機械及び装置
- 504億6700万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 19億
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 878億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 特別償却準備金
- -
- 機械及び装置
- 474億8500万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 21億5100万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 1265億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 特別償却準備金
- -
- 機械及び装置
- 527億100万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 20億6600万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 1663億1200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2024年3月
- 特別償却準備金
- -
- 機械及び装置
- 586億8500万
- 事業所移転費用
- -
- 研究開発費
- 21億7500万
- 外部顧客への売上高 - 海外関連事業
- 1891億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -