有価証券報告書-第104期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「投資有価証券評価損」及び「投資有価証券売却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「投資有価証券評価損」に表示していた146百万円及び「投資有価証券売却損」に表示していた126百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「為替差損益(△は益)」及び「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△54百万円は、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」657百万円、「為替差損益(△は益)」△417百万円、「未払消費税等の増減額(△は減少)」7百万円及び「その他」△302百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「投資有価証券評価損」及び「投資有価証券売却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「投資有価証券評価損」に表示していた146百万円及び「投資有価証券売却損」に表示していた126百万円は、「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「為替差損益(△は益)」及び「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△54百万円は、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」657百万円、「為替差損益(△は益)」△417百万円、「未払消費税等の増減額(△は減少)」7百万円及び「その他」△302百万円として組み替えています。