7984 コクヨ

7984
2026/05/01
時価
3571億円
PER 予
17.17倍
2009年以降
赤字-188.15倍
(2009-2025年)
PBR
1.35倍
2009年以降
0.44-1.63倍
(2009-2025年)
配当 予
3.02%
ROE 予
7.89%
ROA 予
5.77%
資料
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コクヨ(7984)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
-119億9000万
2009年12月31日
5億9500万
2010年3月31日 +323.87%
25億2200万
2010年6月30日 -19.59%
20億2800万
2010年9月30日 -49.21%
10億3000万
2010年12月31日 -20.87%
8億1500万
2011年3月31日 +216.56%
25億8000万
2011年6月30日 -15.19%
21億8800万
2011年9月30日 -83.82%
3億5400万
2011年12月31日
-54億6000万
2012年3月31日
31億300万
2012年6月30日 +3.48%
32億1100万
2012年9月30日 -20.31%
25億5900万
2012年12月31日 -5.12%
24億2800万
2013年3月31日 +59.84%
38億8100万
2013年6月30日 +15.36%
44億7700万
2013年9月30日 -1.16%
44億2500万
2013年12月31日 +8.56%
48億400万
2014年3月31日 -7.6%
44億3900万
2014年6月30日 -10%
39億9500万
2014年9月30日 +5.88%
42億3000万
2014年12月31日 +19.74%
50億6500万
2015年3月31日 -19.03%
41億100万
2015年6月30日 +47.21%
60億3700万
2015年9月30日 +7.93%
65億1600万
2015年12月31日 -3.13%
63億1200万

個別

2008年12月31日
-62億9600万
2009年12月31日
-35億6800万
2010年12月31日
-17億5000万
2011年12月31日
-14億300万
2012年12月31日
6億6200万
2013年12月31日 +555.59%
43億4000万
2014年12月31日 +3.64%
44億9800万
2015年12月31日 +2.02%
45億8900万
2016年12月31日 +143.21%
111億6100万
2017年12月31日 +24.4%
138億8400万
2018年12月31日 +2.4%
142億1700万
2019年12月31日 +11.12%
157億9800万
2020年12月31日 -40.53%
93億9500万
2021年12月31日 +29.56%
121億7200万
2022年12月31日 +24.79%
151億8900万
2023年12月31日 +8.99%
165億5400万
2024年12月31日 +25.85%
208億3400万
2025年12月31日 -10.7%
186億500万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
2027年度を最終年度とする第4次中期経営計画の目標数値として、売上高4,300億円、海外売上高比率20%、EBITDA430億円、自己資本当期純利益率(ROE)9%以上の達成を目指します。
(単位:億円)
2026/03/26 15:02
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(単位:百万円)
2024年12月期2025年12月期増減率(%)
経常利益24,41027,222+11.5
親会社株主に帰属する当期純利益21,78721,473△1.4
当連結会計年度(2025年1月1日から2025年12月31日まで)におけるわが国経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善により緩やかな回復基調にあるものの、中国経済の先行き懸念やアメリカの政策動向による影響、インフレ圧力の増大等により、先行き不透明な状況が続いております。
このような状況のもと、当社グループは、「長期ビジョンCCC2030」実現に向けて、第4次中期経営計画「Unite for Growth 2027」を推進しております。これまで培ってきた当社グループの強みに各事業のナレッジを掛け合わせ、各事業が一体となって事業間シナジーを生み出すことで、既存事業の成長と領域拡張に取り組んでおります。
2026/03/26 15:02
#3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
この表示方法の変更を反映させるため、以下のとおり前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」609百万円を「売上高」に組み替え、「営業外費用」に表示していた「不動産賃貸費用」107百万円を「売上原価」に組み替えている。その結果、「営業利益」が502百万円増加しているが、「経常利益」及び「税引前当期純利益」に与える影響はない。
2026/03/26 15:02
#4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
この表示方法の変更を反映させるため、以下のとおり前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」609百万円を「売上高」に組み替え、「営業外費用」に表示していた「不動産賃貸費用」107百万円を「売上原価」に組み替えている。その結果、「営業利益」が502百万円増加しているが、「経常利益」及び「税金等調整前当期純利益」に与える影響はない。
2026/03/26 15:02
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(自 2025年1月1日
至 2025年12月31日)
1株当たり純資産額574円85銭
1株当たり当期純利益48円04銭
1株当たり純資産額584円97銭
1株当たり当期純利益48円30銭
なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。
なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。(注)1 2025年7月1日をもって、普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っている。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定している。
2 算定上の基礎
2026/03/26 15:02

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