有価証券報告書-第68期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

今後の見通しにつきましては、各種政策の効果が下支えするなかで個人所得および設備投資の増加など景気の回復基調が続くことが期待されるものの、引き続き海外景気の下振れリスクや消費税増税に伴う駆け込み需要の反動も懸念され、不透明な状況が続くものと推測されます。
このような状況下、当社グループは、提案営業による顧客満足を徹底的に追求するとともに、環境配慮型の製品開発を推進し業績向上に努めてまいります。