ソフトウエア
個別
- 2018年3月31日
- 2億2800万
- 2019年3月31日 -24.12%
- 1億7300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械及び装置 4年~17年
なお、取得金額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。2019/06/21 11:04 - #2 固定資産除却損の注記
- ②廃棄(除却)損2019/06/21 11:04
前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 工具、器具及び備品 0 百万円 0 百万円 ソフトウエア 0 百万円 - 百万円 計 24 百万円 12 百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増減額の主なものは次のとおりであります。2019/06/21 11:04
増加額 建物 大阪支社 堺オフィスの新設 295百万円 減少額 土地 関西物流 土地の売却 268百万円 減少額 ソフトウエア 大阪本社 販売管理システムの廃却 216百万円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ・無形固定資産2019/06/21 11:04
無形固定資産として計上している社内利用のソフトウエア費用は、将来の収益獲得又は費用削減が確実なものであると判断しております。
② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/21 11:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/21 11:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、一部の国内連結子会社及び在外子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年~60年
機械装置及び運搬具 4年~17年
また、当社及び国内連結子会社については、取得金額が10万円から20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リースに係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/21 11:04