- 3895
- 2026/08/28
- 時価
- 38億円
- PER 予
- 10.66倍
- 2010年以降
- 赤字-56.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.32-1.56倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.36%
- ROE 予
- 4.56%
- ROA 予
- 2.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 43億6278万
- 2015年3月31日 +22.15%
- 53億2935万
個別
- 2014年3月31日
- 45億7593万
- 2015年3月31日 +21.16%
- 55億4442万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額45,251千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産等であります。2015/06/26 17:15
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額15,608千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産等であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△749,920千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額7,048,708千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額39,569千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産等であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額13,268千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産等であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/26 17:15 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2015/06/26 17:15
・有形固定資産
主として、工場内製品搬送設備、基幹システム用ハードウェアおよび車両運搬具であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 4 固定資産の減価償却の方法2015/06/26 17:15
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 17:15
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 17:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △65,702千円 △57,470千円 その他有価証券評価差額金 △18,937千円 △27,081千円
前事業年度および当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 17:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △65,702千円 △57,470千円 その他有価証券評価差額金 △18,937千円 △27,081千円 流動資産 繰延税金資産 51,410千円 53,075千円 固定資産 繰延税金資産 6,805千円 6,485千円 固定負債 繰延税金負債 39,852千円 51,605千円
- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/26 17:15
① 有形固定資産(リース資産を除く)
本社、伊自良工場、穂積工場