7911 TOPPAN HD

時価

1兆4386億円

PER 予

25.15倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.96倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.06%

ROE 予

3.82%

ROA 予

2.29%

建物及び構築物（純額）、事業撤退損、持分法の適用範囲の変動

【期間】

通期

年度	建物及び構築物（純額）		事業撤退損		持分法の適用範囲の変動
2008/03	2843億		-		-
2009/03	2693億	-5.3%	-		-
2010/03	2841億	+5.5%	-		-
2011/03	2777億	-2.3%	-		-
2012/03	2644億	-4.8%	-		-
2013/03	2536億	-4.1%	-		-
2014/03	2630億	+3.7%	-		-
2015/03	2561億	-2.6%	-		-
2016/03	2392億	-6.6%	-		-
2017/03	2308億	-3.5%	-		-
2018/03	2278億	-1.3%	-		-
2019/03	2168億	-4.8%	-		-213百万
2020/03	2346億	+8.2%	949百万		-
2021/03	2198億	-6.3%	-		-
2022/03	2142億	-2.6%	-		-
2023/03	2112億	-1.4%	-		-
2024/03	2125億	+0.6%	-		-

2008年3月

建物及び構築物（純額）: 2843億3300万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

建物及び構築物（純額）: 2692億8700万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

建物及び構築物（純額）: 2840億5200万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

建物及び構築物（純額）: 2776億5500万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

建物及び構築物（純額）: 2643億5600万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

建物及び構築物（純額）: 2536億3000万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

建物及び構築物（純額）: 2630億1200万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

建物及び構築物（純額）: 2561億2800万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

建物及び構築物（純額）: 2391億9100万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

建物及び構築物（純額）: 2308億2300万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

建物及び構築物（純額）: 2277億8700万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

建物及び構築物（純額）: 2167億7900万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -2億1300万

2020年3月

建物及び構築物（純額）: 2346億3900万
事業撤退損: 9億4900万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

建物及び構築物（純額）: 2197億7900万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

建物及び構築物（純額）: 2141億5400万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

建物及び構築物（純額）: 2111億7600万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

建物及び構築物（純額）: 2125億3600万
事業撤退損: -
持分法の適用範囲の変動: -