減価償却費、資産の部合計、前渡金他4件
2008年3月
- 減価償却費
- 921億1700万
- 資産の部合計
- 1兆7874億
- 前渡金
- 1億700万
- 固定資産計
- 9370億1700万
- 未収還付法人税等
- 41億6100万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 927億2100万
- 資産の部合計
- 1兆6817億
- 前渡金
- 8800万
- 固定資産計
- 9022億4600万
- 未収還付法人税等
- 2億800万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 874億4900万
- 資産の部合計
- 1兆6656億
- 前渡金
- 1億7100万
- 固定資産計
- 8767億4500万
- 未収還付法人税等
- 10億7000万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 829億3900万
- 資産の部合計
- 1兆6943億
- 前渡金
- 8億7300万
- 固定資産計
- 8450億8500万
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2012年3月
- 減価償却費
- 809億2300万
- 資産の部合計
- 1兆5868億
- 前渡金
- 11億200万
- 固定資産計
- 8189億9200万
- 未収還付法人税等
- 17億9700万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 679億6500万
- 資産の部合計
- 1兆6330億
- 前渡金
- 10億1300万
- 固定資産計
- 8324億2000万
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- 3633億2100万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2014年3月
- 減価償却費
- 624億7300万
- 資産の部合計
- 1兆7123億
- 前渡金
- 3億4600万
- 固定資産計
- 8756億6900万
- 未収還付法人税等
- 14億9100万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- 3420億300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -257億8100万
2015年3月
- 減価償却費
- 611億7600万
- 資産の部合計
- 1兆9946億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆699億
- 未収還付法人税等
- 14億600万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- 3482億9900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 10億4800万
2016年3月
- 減価償却費
- 596億9100万
- 資産の部合計
- 1兆8765億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆243億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -12億9600万
2017年3月
- 減価償却費
- 585億3500万
- 資産の部合計
- 1兆9979億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆1129億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -20億2000万
2018年3月
- 減価償却費
- 602億1800万
- 資産の部合計
- 2兆1527億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆2991億
- 未収還付法人税等
- 27億9400万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -180億2300万
2019年3月
- 減価償却費
- 601億8500万
- 資産の部合計
- 2兆1939億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆3302億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -70億3700万
2020年3月
- 減価償却費
- 559億5300万
- 資産の部合計
- 2兆1434億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆2406億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -105億8800万
2021年3月
- 減価償却費
- 630億100万
- 資産の部合計
- 2兆3635億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆2965億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 612億100万
2022年3月
- 減価償却費
- 641億9500万
- 資産の部合計
- 2兆2881億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆2374億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -9億3800万
2023年3月
- 減価償却費
- 708億
- 資産の部合計
- 2兆2388億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆1327億
- 未収還付法人税等
- 18億6500万
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -9億4100万
2024年3月
- 減価償却費
- 831億1200万
- 資産の部合計
- 2兆4328億
- 前渡金
- -
- 固定資産計
- 1兆2362億
- 未収還付法人税等
- -
- 資産の部 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -14億1000万