7911 TOPPAN HD

時価

1兆4198億円

PER 予

24.37倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.95倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.08%

ROE 予

3.92%

ROA 予

2.28%

減価償却費、連結範囲の変動、剰余金の配当他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	連結範囲の変動	剰余金の配当	抱合せ株式消滅差益	会計方針の変更を反映した当期首残高	平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野
2008/03	921億	309百万	-131億	-	-	-
2009/03	927億 +0.7%	-	-151億赤拡	-	-	-
2010/03	874億 -5.7%	-	-142億赤縮	-	-	-
2011/03	829億 -5.2%	-	-142億赤縮	-	-	-
2012/03	809億 -2.4%	-	-103億赤縮	-	-	-
2013/03	680億 -16%	-	-116億赤拡	-	0.89兆	-
2014/03	625億 -8.1%	-	-	-	0.91兆 +2.6%	-
2015/03	612億 -2.1%	-	-	8.77億	1.08兆 +18.7%	-
2016/03	597億 -2.4%	-	-	-	1.07兆 -1.4%	-
2017/03	585億 -1.9%	-	-	47.1億 +436.5%	1.17兆 +9.8%	-
2018/03	602億 +2.9%	-	-	0.91億 -98.1%	1.3兆 +11.2%	-
2019/03	602億 -0.1%	-	-	-	1.33兆 +1.9%	1,216
2020/03	560億 -7%	-	-	15.1億大幅増	1.31兆 -1.4%	1,033 -15.05%
2021/03	630億 +12.6%	-	-	-	1.45兆 +10.9%	1,016 -1.65%
2022/03	642億 +1.9%	-	-	-	1.44兆 -1.1%	1,038 +2.17%
2023/03	708億 +10.3%	-	-	1.52億 -90%	-	1,072 +3.28%
2024/03	831億 +17.4%	-	-	-	-	977 -8.86%

2008年3月

減価償却費: 921億1700万
連結範囲の変動: 3億900万
剰余金の配当: -131億4000万
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2009年3月

減価償却費: 927億2100万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -151億100万
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2010年3月

減価償却費: 874億4900万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -141億6700万
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2011年3月

減価償却費: 829億3900万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -141億6200万
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2012年3月

減価償却費: 809億2300万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -102億8900万
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2013年3月

減価償却費: 679億6500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -115億6600万
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8884億2200万
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2014年3月

減価償却費: 624億7300万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9112億4700万
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2015年3月

減価償却費: 611億7600万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: 8億7700万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆815億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2016年3月

減価償却費: 596億9100万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆668億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2017年3月

減価償却費: 585億3500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: 47億500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆1719億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2018年3月

減価償却費: 602億1800万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: 9100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆3035億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: -

2019年3月

減価償却費: 601億8500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆3288億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: 1,216

2020年3月

減価償却費: 559億5300万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: 15億1300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆3102億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: 1,033

2021年3月

減価償却費: 630億100万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆4531億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: 1,016

2022年3月

減価償却費: 641億9500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 1兆4372億
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: 1,038

2023年3月

減価償却費: 708億
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: 1億5200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: 1,072

2024年3月

減価償却費: 831億1200万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
抱合せ株式消滅差益: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
平均臨時雇用人員 - 生活・産業事業分野: 977