7911 TOPPAN HD

時価

1兆4255億円

PER 予

24.47倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.96倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.07%

ROE 予

3.92%

ROA 予

2.28%

減価償却費、連結範囲の変動、剰余金の配当他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		連結範囲の変動		剰余金の配当		外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2008/03	921億		309百万		-131億		-		-
2009/03	927億	+0.7%	-		-151億	赤拡	-		-
2010/03	874億	-5.7%	-		-142億	赤縮	-		-
2011/03	829億	-5.2%	-		-142億	赤縮	-		-
2012/03	809億	-2.4%	-		-103億	赤縮	-		-
2013/03	680億	-16%	-		-116億	赤拡	8831億		-
2014/03	625億	-8.1%	-		-		9073億	+2.7%	343億
2015/03	612億	-2.1%	-		-		9174億	+1.1%	-
2016/03	597億	-2.4%	-		-		9259億	+0.9%	-
2017/03	585億	-1.9%	-		-		8837億	-4.6%	-
2018/03	602億	+2.9%	-		-		8563億	-3.1%	-
2019/03	602億	-0.1%	-		-		8640億	+0.9%	-
2020/03	560億	-7%	-		-		8970億	+3.8%	-
2021/03	630億	+12.6%	-		-		8658億	-3.5%	-
2022/03	642億	+1.9%	-		-		8908億	+2.9%	-
2023/03	708億	+10.3%	-		-		8715億	-2.2%	-
2024/03	831億	+17.4%	-		-		-		-

2008年3月

減価償却費: 921億1700万
連結範囲の変動: 3億900万
剰余金の配当: -131億4000万
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年3月

減価償却費: 927億2100万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -151億100万
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年3月

減価償却費: 874億4900万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -141億6700万
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年3月

減価償却費: 829億3900万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -141億6200万
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年3月

減価償却費: 809億2300万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -102億8900万
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年3月

減価償却費: 679億6500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -115億6600万
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8831億300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年3月

減価償却費: 624億7300万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 9073億1700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 342億6400万

2015年3月

減価償却費: 611億7600万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 9174億2200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2016年3月

減価償却費: 596億9100万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 9258億8800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2017年3月

減価償却費: 585億3500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8837億500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2018年3月

減価償却費: 602億1800万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8563億2900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2019年3月

減価償却費: 601億8500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8639億7500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2020年3月

減価償却費: 559億5300万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8970億2200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2021年3月

減価償却費: 630億100万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8657億5300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2022年3月

減価償却費: 641億9500万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8908億3900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2023年3月

減価償却費: 708億
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: 8715億800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2024年3月

減価償却費: 831億1200万
連結範囲の変動: -
剰余金の配当: -
外部顧客への売上高 - 情報コミュニケーション事業分野: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -