減価償却費、持分法の適用範囲の変動
2008年3月
- 減価償却費
- 921億1700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 927億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 874億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 829億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 減価償却費
- 809億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 679億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 減価償却費
- 624億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 減価償却費
- 611億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 減価償却費
- 596億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 減価償却費
- 585億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 減価償却費
- 602億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 減価償却費
- 601億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2億1300万
2020年3月
- 減価償却費
- 559億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 減価償却費
- 630億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 減価償却費
- 641億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 減価償却費
- 708億
- 持分法の適用範囲の変動
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