有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野、環境対策費、他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- 212億8400万
- 環境対策費
- -
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 185億6200万
2014年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- 152億100万
- 環境対策費
- -
- -18億6000万
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -257億8100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 206億2100万
2015年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- 267億2600万
- 環境対策費
- -
- -12億9100万
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 10億4800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 228億6800万
2016年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- 4300万
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -12億9600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 352億4500万
2017年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- 5900万
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -20億2000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 325億3500万
2018年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- -1億2500万
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -180億2300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 422億6700万
2019年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -70億3700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 410億6000万
2020年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- 31億2400万
- -
- 環境対策費
- 31億2400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -105億8800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 870億4700万
2021年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- 3000万
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 612億100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 819億9700万
2022年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- -
- 環境対策費
- 2億8500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -9億3800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 1231億8200万
2023年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -9億4100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 608億6600万
2024年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - マテリアルソリューション事業分野
- -
- 環境対策費
- -
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -14億1000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 743億9500万