- 7911
- 2026/09/04
- 時価
- 1兆4944億円
- PER 予
- 25.87倍
- 2010年以降
- 4.63-153.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.34-1.25倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.29%
- ROE 予
- 3.99%
- ROA 予
- 2.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TOPPAN HD(7911)の非支配株主持分の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 1495億5200万
- 2015年6月30日 -12.27%
- 1312億200万
- 2015年9月30日 -0.05%
- 1311億3900万
- 2015年12月31日 +0.75%
- 1321億2100万
- 2016年3月31日 +0.4%
- 1326億5000万
- 2016年6月30日 -1.6%
- 1305億3300万
- 2016年9月30日 +0.05%
- 1305億9300万
- 2016年12月31日 +2.08%
- 1333億1200万
- 2017年3月31日 +14.12%
- 1521億3300万
- 2017年6月30日 +0.65%
- 1531億2100万
- 2017年9月30日 +2.45%
- 1568億6800万
- 2017年12月31日 +4.82%
- 1644億3300万
- 2018年3月31日 +1.68%
- 1671億9900万
- 2018年6月30日 -0.01%
- 1671億8300万
- 2018年9月30日 +1.63%
- 1699億
- 2018年12月31日 -2.96%
- 1648億7700万
- 2019年3月31日 -1.77%
- 1619億5700万
- 2019年6月30日 +0.42%
- 1626億3300万
- 2019年9月30日 -23.27%
- 1247億9500万
- 2019年12月31日 +1.18%
- 1262億7000万
- 2020年3月31日 +1.06%
- 1276億500万
- 2020年6月30日 -1.09%
- 1262億1300万
- 2020年9月30日 +0.38%
- 1266億9200万
- 2020年12月31日 +0.16%
- 1268億9400万
- 2021年3月31日 +2.01%
- 1294億4200万
- 2021年6月30日 +1.6%
- 1315億1400万
- 2021年9月30日 +0.95%
- 1327億5900万
- 2021年12月31日 -44.99%
- 730億3200万
- 2022年3月31日 -2.47%
- 712億2600万
- 2022年6月30日 +61.28%
- 1148億7600万
- 2022年9月30日 +6.21%
- 1220億700万
- 2022年12月31日 +0.88%
- 1230億8300万
- 2023年3月31日 +3.22%
- 1270億5100万
- 2023年6月30日 +7.24%
- 1362億4900万
- 2023年9月30日 +1.64%
- 1384億7800万
- 2023年12月31日 +0.72%
- 1394億8100万
- 2024年3月31日 +7.92%
- 1505億2800万
- 2024年6月30日 +0.27%
- 1509億3500万
- 2024年9月30日 -9.13%
- 1371億5800万
- 2024年12月31日 +6.89%
- 1466億600万
- 2025年3月31日 -14.7%
- 1250億4900万
- 2025年6月30日 +4.54%
- 1307億2900万
- 2025年9月30日 +0.67%
- 1316億
- 2025年12月31日 -45.62%
- 715億6100万
- 2026年3月31日 +1.83%
- 728億7400万
- 2026年6月30日 +0.95%
- 735億6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (6)重要な外貨建の資産または負債の本邦通貨への換算の基準2026/06/24 14:25
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算しております。在外子会社等の収益及び費用は、従来、決算日の直物為替相場により円貨に換算していましたが、在外子会社等の重要性が増していること、また近年の著しい為替相場の変動を勘案した結果、在外子会社等の業績をより適切に連結財務諸表に反映させるため、当連結会計年度の期首より期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更しております。換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めております。
(7)重要なヘッジ会計の方法 - #2 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の一部売却により、Giantplus Technology Co., Ltd. 及びその子会社3社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに、同社株式の売却価額と売却による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2026/06/24 14:25
流動資産 27,068百万円 その他の包括利益累計額 361 非支配株主持分 △19,948 株式売却後の投資勘定 △13,480 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、前連結会計年度末に比べ516億円増加し1兆1,481億円となりました。これは短期借入金が1,876億円、未払法人税等が576億円、それぞれ減少したものの、長期借入金が1,403億円、社債が800億円、流動負債のその他に含まれる預り金が720億円、それぞれ増加したことなどによるものです。2026/06/24 14:25
純資産は、前連結会計年度末に比べ85億円減少し1兆4,100億円となりました。これは自己株式が690億円減少し、為替換算調整勘定が354億円増加したものの、利益剰余金が567億円、非支配株主持分が521億円、それぞれ減少したことなどによるものです。
② キャッシュ・フローの状況