- 7911
- 2026/09/04
- 時価
- 1兆4944億円
- PER 予
- 25.87倍
- 2010年以降
- 4.63-153.02倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.34-1.25倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.14%
- ROE 予
- 3.99%
- ROA 予
- 2.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TOPPAN HD（7911）の非支配株主持分の推移 - 四半期
連結
- 2015年3月31日
- 1495億5200万
- 2015年6月30日 -12.27%
- 1312億200万
- 2015年9月30日 -0.05%
- 1311億3900万
- 2015年12月31日 +0.75%
- 1321億2100万
- 2016年3月31日 +0.4%
- 1326億5000万
- 2016年6月30日 -1.6%
- 1305億3300万
- 2016年9月30日 +0.05%
- 1305億9300万
- 2016年12月31日 +2.08%
- 1333億1200万
- 2017年3月31日 +14.12%
- 1521億3300万
- 2017年6月30日 +0.65%
- 1531億2100万
- 2017年9月30日 +2.45%
- 1568億6800万
- 2017年12月31日 +4.82%
- 1644億3300万
- 2018年3月31日 +1.68%
- 1671億9900万
- 2018年6月30日 -0.01%
- 1671億8300万
- 2018年9月30日 +1.63%
- 1699億
- 2018年12月31日 -2.96%
- 1648億7700万
- 2019年3月31日 -1.77%
- 1619億5700万
- 2019年6月30日 +0.42%
- 1626億3300万
- 2019年9月30日 -23.27%
- 1247億9500万
- 2019年12月31日 +1.18%
- 1262億7000万
- 2020年3月31日 +1.06%
- 1276億500万
- 2020年6月30日 -1.09%
- 1262億1300万
- 2020年9月30日 +0.38%
- 1266億9200万
- 2020年12月31日 +0.16%
- 1268億9400万
- 2021年3月31日 +2.01%
- 1294億4200万
- 2021年6月30日 +1.6%
- 1315億1400万
- 2021年9月30日 +0.95%
- 1327億5900万
- 2021年12月31日 -44.99%
- 730億3200万
- 2022年3月31日 -2.47%
- 712億2600万
- 2022年6月30日 +61.28%
- 1148億7600万
- 2022年9月30日 +6.21%
- 1220億700万
- 2022年12月31日 +0.88%
- 1230億8300万
- 2023年3月31日 +3.22%
- 1270億5100万
- 2023年6月30日 +7.24%
- 1362億4900万
- 2023年9月30日 +1.64%
- 1384億7800万
- 2023年12月31日 +0.72%
- 1394億8100万
- 2024年3月31日 +7.92%
- 1505億2800万
- 2024年6月30日 +0.27%
- 1509億3500万
- 2024年9月30日 -9.13%
- 1371億5800万
- 2024年12月31日 +6.89%
- 1466億600万
- 2025年3月31日 -14.7%
- 1250億4900万
- 2025年6月30日 +4.54%
- 1307億2900万
- 2025年9月30日 +0.67%
- 1316億
- 2025年12月31日 -45.62%
- 715億6100万
- 2026年3月31日 +1.83%
- 728億7400万
- 2026年6月30日 +0.95%
- 735億6300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は、前連結会計年度末に比べ102億円増加し、7,969億円となりました。これは流動負債のその他に含まれる未払金が97億円、支払手形及び買掛金が66億円、流動負債のその他に含まれる未払費用が52億円、それぞれ減少したものの、固定負債のその他に含まれる繰延税金負債が211億円、流動負債のその他に含まれる契約負債が145億円、それぞれ増加したことなどによるものです。2023/11/14 13:26
純資産は、前連結会計年度末に比べ738億円増加し、1兆5,259億円となりました。これはその他有価証券評価差額金が456億円、為替換算調整勘定が224億円、非支配株主持分が114億円、それぞれ増加したことなどによるものです。
(3) キャッシュ・フローの状況
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
