7911 TOPPAN HD

時価

1兆2984億円

PER 予

22.29倍

2010年以降

4.63-153.02倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.34-0.95倍
（2010-2024年）

1.18%

ROE 予

3.92%

ROA 予

2.28%

その他有価証券評価差額金、連結範囲の変動、平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金		連結範囲の変動		平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野		法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
2007/03	388億		-		-		-
2008/03	186億	-52%	309百万		-		-313億
2009/03	30.9億	-83.4%	-		-		-108億	赤縮
2010/03	114億	+270.5%	-		-		-128億	赤拡
2011/03	65.8億	-42.5%	-		-		-141億	赤拡
2012/03	148億	+124.8%	-		-		-173億	赤拡
2013/03	243億	+64.5%	-		-		-150億	赤縮
2014/03	331億	+36%	-		-		-146億	赤縮
2015/03	1505億	+355.2%	-		-		-125億	赤縮
2016/03	1385億	-8%	-		-		-132億	赤拡
2017/03	2085億	+50.5%	-		-		-220億	赤拡
2018/03	2853億	+36.8%	-		-		-233億	赤拡
2019/03	2930億	+2.7%	-		4,187		-82.9億	赤縮
2020/03	1861億	-36.5%	-		4,450	+6.28%	-243億	赤拡
2021/03	2734億	+46.9%	-		4,766	+7.1%	-687億	赤拡
2022/03	2038億	-25.5%	-		4,713	-1.11%	-487億	赤縮
2023/03	1195億	-41.4%	-		4,452	-5.54%	-539億	赤拡
2024/03	1708億	+43%	-		-		-324億	赤縮

2007年3月

その他有価証券評価差額金: 388億1400万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -

2008年3月

その他有価証券評価差額金: 186億1500万
連結範囲の変動: 3億900万
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -312億7000万

2009年3月

その他有価証券評価差額金: 30億8900万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -108億3600万

2010年3月

その他有価証券評価差額金: 114億4500万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -127億8100万

2011年3月

その他有価証券評価差額金: 65億7600万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -140億8400万

2012年3月

その他有価証券評価差額金: 147億8200万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -173億3000万

2013年3月

その他有価証券評価差額金: 243億2200万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -150億2100万

2014年3月

その他有価証券評価差額金: 330億7000万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -146億900万

2015年3月

その他有価証券評価差額金: 1505億4300万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -124億8200万

2016年3月

その他有価証券評価差額金: 1385億3600万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -131億9900万

2017年3月

その他有価証券評価差額金: 2085億900万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -220億3500万

2018年3月

その他有価証券評価差額金: 2853億800万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -233億4000万

2019年3月

その他有価証券評価差額金: 2929億9600万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: 4,187
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -82億9000万

2020年3月

その他有価証券評価差額金: 1860億7800万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: 4,450
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -242億9500万

2021年3月

その他有価証券評価差額金: 2734億3100万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: 4,766
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -687億2400万

2022年3月

その他有価証券評価差額金: 2037億9400万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: 4,713
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -487億2100万

2023年3月

その他有価証券評価差額金: 1194億5100万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: 4,452
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -539億2300万

2024年3月

その他有価証券評価差額金: 1708億1200万
連結範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 情報コミュニケーション事業分野: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -324億3100万