退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、当期商品仕入高、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出他1件
2008年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 当期商品仕入高
- 425億4500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1624億7300万
2009年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 当期商品仕入高
- 435億1500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1492億6100万
2010年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 当期商品仕入高
- 368億8700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1600億1000万
2011年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 当期商品仕入高
- 310億6500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1624億9300万
2012年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 当期商品仕入高
- 369億5600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1654億3600万
2013年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 当期商品仕入高
- 448億7300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1488億6700万
2014年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -74億7800万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1443億8900万
2015年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -147億9800万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1382億3700万
2016年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -153億1100万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1700億500万
2017年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -15億3700万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1601億700万
2018年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -57億8000万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -8億5500万
- 建物（純額）
- 1518億1400万
2019年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -56億8200万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1416億7600万
2020年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -74億4100万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1203億5100万
2021年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -33億8000万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1242億8500万
2022年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -350億300万
- 当期商品仕入高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1218億7600万
2023年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -169億5800万
- 当期商品仕入高
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- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1467億4300万
2024年3月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -176億5600万
- 当期商品仕入高
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- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 建物（純額）
- 1315億2000万