投資有価証券評価損
連結
- 2008年3月31日
- 17億4500万
- 2009年3月31日 +680.23%
- 136億1500万
- 2010年3月31日 -91.22%
- 11億9600万
- 2011年3月31日 -64.05%
- 4億3000万
- 2012年3月31日 +166.74%
- 11億4700万
- 2013年3月31日 +131.82%
- 26億5900万
- 2014年3月31日 -87.59%
- 3億3000万
- 2018年3月31日 +71.82%
- 5億6700万
- 2019年3月31日 +659.26%
- 43億500万
- 2020年3月31日 +64.51%
- 70億8200万
- 2021年3月31日 -58.98%
- 29億500万
- 2022年3月31日 -74.46%
- 7億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 15億300万
- 2009年3月31日 +795.61%
- 134億6100万
- 2010年3月31日 -91.72%
- 11億1400万
- 2011年3月31日 -62.84%
- 4億1400万
- 2012年3月31日 +135.75%
- 9億7600万
- 2013年3月31日 +169.57%
- 26億3100万
- 2014年3月31日 -88.07%
- 3億1400万
- 2015年3月31日 -94.9%
- 1600万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 9億2300万
- 2017年3月31日 -99.02%
- 900万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 5億6600万
- 2019年3月31日 +657.07%
- 42億8500万
- 2020年3月31日 +65.04%
- 70億7200万
- 2021年3月31日 -60.24%
- 28億1200万
- 2022年3月31日 -79.55%
- 5億7500万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/29 15:00
表中の「取得原価」は減損処理後の帳簿価額であります。なお、当連結会計年度において減損処理を行い、投資有価証券評価損742百万円を計上しております。
なお、減損処理にあたっては、期末における時価が取得原価に比べ50%以上下落した場合には全て減損処理を行い、30~50%程度下落した場合には、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行っております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 15:00
(注)1.評価性引当額が2,562百万円減少しております。この主な内容は次のとおりであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 賞与引当金 6,259 〃 6,298 〃 投資有価証券評価損 2,556 〃 2,640 〃 棚卸資産 1,093 〃 1,121 〃
繰越欠損金に係る評価性引当額については、税務上の繰越欠損金のスケジューリングが一部可能となったことにより、減少しました。 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書)2023/06/29 15:00
前事業年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「投資有価証券売却損」及び「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」に表示していた「投資有価証券売却損」166百万円、「投資有価証券評価損」575百万円、「その他」48百万円は、「その他」790百万円として組み替えております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書関係)2023/06/29 15:00
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「投資有価証券売却損」及び「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「投資有価証券売却損」175百万円、「投資有価証券評価損」742百万円、「その他」596百万円は、「その他」1,513百万円として組み替えております。