大日本印刷(7912)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エレクトロニクスの推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 193億1200万
- 2014年12月31日 -0.71%
- 191億7400万
- 2015年12月31日 -12.5%
- 167億7700万
- 2016年12月31日 -35.08%
- 108億9200万
- 2017年12月31日 +115.88%
- 235億1400万
- 2018年12月31日 +18.9%
- 279億5900万
- 2019年12月31日 -5.62%
- 263億8900万
- 2020年12月31日 +3.87%
- 274億1100万
- 2021年12月31日 +29.31%
- 354億4600万
- 2022年12月31日 +1.61%
- 360億1800万
- 2023年12月31日 +17.63%
- 423億6900万
有報情報
- #1 事業の内容
- 2 【事業の内容】2024/02/09 15:31
大日本印刷グループ(以下「DNPグループ」)は、当社及び子会社142社、関連会社26社で構成され、スマートコミュニケーション、ライフ&ヘルスケア、エレクトロニクスに関連する事業活動を行っております。
なお、第1四半期連結会計期間において、報告セグメントの区分及び名称を変更しております。詳細は、「第4 経理の状況 1 四半期連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等) セグメント情報」の「2.報告セグメントの変更等に関する事項」をご参照ください。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、部門全体の売上高は3,565億円(前年同期比5.2%増)となりました。営業利益は、原材料費やエネルギー費の上昇ペースが落ち着き、価格転嫁の不足影響が緩和されたことにより、105億円(前年同期比71.2%増)となりました。2024/02/09 15:31
(エレクトロニクス部門)
デジタルインターフェース関連は、有機ELディスプレイ製造用メタルマスクが、スマートフォンでの有機ELディスプレイ採用拡大にともなって堅調に推移しました。加えて、光学フィルムも、サプライチェーン全体の前年度の在庫調整の影響が一巡したことで増加に転じ、当事業全体で前年を上回りました。