大日本印刷(7912)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 82億8800万
- 2009年3月31日 -0.66%
- 82億3300万
- 2010年3月31日 -0.38%
- 82億200万
- 2011年3月31日 -0.79%
- 81億3700万
- 2012年3月31日 -3.65%
- 78億4000万
- 2013年3月31日 -6.84%
- 73億400万
- 2014年3月31日 -5.96%
- 68億6900万
- 2015年3月31日 -7.34%
- 63億6500万
- 2016年3月31日 +14.64%
- 72億9700万
- 2017年3月31日 -7.4%
- 67億5700万
- 2018年3月31日 -7.73%
- 62億3500万
- 2019年3月31日 -11.47%
- 55億2000万
- 2020年3月31日 -16.2%
- 46億2600万
- 2021年3月31日 +30.67%
- 60億4500万
- 2022年3月31日 -4.19%
- 57億9200万
- 2023年3月31日 +5.46%
- 61億800万
- 2024年3月31日 -7.43%
- 56億5400万
- 2025年3月31日 -24.9%
- 42億4600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は、主として定率法を採用しております。2025/06/24 15:55
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産売却損の内訳2025/06/24 15:55
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 13 百万円 機械装置及び運搬具 42 〃 142 〃 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内訳2025/06/24 15:55
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 61 百万円 827 百万円 機械装置及び運搬具 102 〃 188 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1.担保提供資産及び担保付債務2025/06/24 15:55
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 担保提供資産 建物及び構築物 1,916 百万円 1,827 百万円 土地 4,793 〃 4,793 〃 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/24 15:55
当社グループは、減損損失の算定にあたり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都新宿区栃木県栃木市 他 情報イノベーション関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 29,877 インドネシア 包装関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 2,804 埼玉県久喜市埼玉県白岡市 他 出版関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 1,978 千葉県柏市 他 システム関連資産 ソフトウエア、その他 1,486 アメリカ イメージングコミュニケーション関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他 1,263 その他 上記以外の事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他 822 その他 遊休資産 土地 29
この結果、収益性が低下した事業用資産グループ、使用見込がない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(38,263百万円)として特別損失に計上しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/24 15:55
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)