有価証券報告書-第104期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループは、市場環境の変化(小ロット・短納期・低単価・高品質)に柔軟に対応する顧客満足度向上に向けた創造的な事業活動への変革推進、収益基盤の強化及び新商材開発などの研究開発活動に取組んでおります。
当社グループの研究開発活動は提出会社に集約されております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は72百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
(1)印刷事業
主な活動として、プリプレス・印刷・製本加工等、各工程内及び工程間において、品質の向上、製造原価の低減、付加価値創出に向けた製造技術の研究開発を進めております。
プリプレス部門では、自動面付システム等の省力化ツールの開発やデータ伝送システムの強化による出校や下版について時間短縮を推進しました。また、電子書籍制作において、より効率的なワークフローを構築し短納期への対応を可能としています。今後も引き続き、デジタル化進展への対応を積極的に進めてまいります。
印刷部門では、新規導入の高速印刷機の能力を最大限に引き出すため、各種調整作業の自動化によるオペレーションのスキルレス化にメーカーと共に取組んでおります。オペレータが行った調整作業の設定履歴を蓄積、以後活用することでフィーダー/デリバリー部の調整を不要化、色調及び色間見当の自動補正、メーカーのリモートメンテナンス等々を可能とすることで、生産効率のみならず品質の向上、および安定化を実現しています。
製本加工部門では、日々厳しさを増す得意先の品質要求レベルへ応えるため、製本時に発生している反り、キズ、乱丁等の不具合の解決に取組んでおります。不具合の発生メカニズムを解析し、対策については製造方法と材料の両側面から実施することで効果を上げています。また、これまでインライン製造が困難であった特殊仕様の製本様式についてインライン製造を可能とし、製本品質や強度の向上を実現しています。今後も引き続き、造本技術の向上を図ると共に、新たな特殊仕様の造本の実現による新商材の開発を進めてまいります。
なお、当連結会計年度における研究開発費は72百万円であります。
(2)出版事業
特筆すべき研究開発活動はありません。
当社グループの研究開発活動は提出会社に集約されております。
なお、当連結会計年度における研究開発費は72百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
(1)印刷事業
主な活動として、プリプレス・印刷・製本加工等、各工程内及び工程間において、品質の向上、製造原価の低減、付加価値創出に向けた製造技術の研究開発を進めております。
プリプレス部門では、自動面付システム等の省力化ツールの開発やデータ伝送システムの強化による出校や下版について時間短縮を推進しました。また、電子書籍制作において、より効率的なワークフローを構築し短納期への対応を可能としています。今後も引き続き、デジタル化進展への対応を積極的に進めてまいります。
印刷部門では、新規導入の高速印刷機の能力を最大限に引き出すため、各種調整作業の自動化によるオペレーションのスキルレス化にメーカーと共に取組んでおります。オペレータが行った調整作業の設定履歴を蓄積、以後活用することでフィーダー/デリバリー部の調整を不要化、色調及び色間見当の自動補正、メーカーのリモートメンテナンス等々を可能とすることで、生産効率のみならず品質の向上、および安定化を実現しています。
製本加工部門では、日々厳しさを増す得意先の品質要求レベルへ応えるため、製本時に発生している反り、キズ、乱丁等の不具合の解決に取組んでおります。不具合の発生メカニズムを解析し、対策については製造方法と材料の両側面から実施することで効果を上げています。また、これまでインライン製造が困難であった特殊仕様の製本様式についてインライン製造を可能とし、製本品質や強度の向上を実現しています。今後も引き続き、造本技術の向上を図ると共に、新たな特殊仕様の造本の実現による新商材の開発を進めてまいります。
なお、当連結会計年度における研究開発費は72百万円であります。
(2)出版事業
特筆すべき研究開発活動はありません。