有価証券報告書-第136期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
| (1)有形固定資産・・・・・・・・・ (リース資産を除く) | 定率法によっております。なお、主な耐用年数については、以下のとおりであります。 建物 31～50年 機械及び装置 4～10年 |
| (2)無形固定資産・・・・・・・・・ (リース資産を除く) | 定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。 |
| (3)リース資産・・・・・・・・・・ | リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合には残価保証額)とする定額法を採用しております。 |
| (4)長期前払費用・・・・・・・・・ | 均等償却によっております。 |
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