有価証券報告書-第123期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
①平成10年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
②平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの……旧定額法
③平成19年4月1日以降に取得したもの……定額法
建物以外
①平成19年3月31日以前に取得したもの……旧定率法
②平成19年4月1日以降に取得したもの……定率法
なお、主な耐用年数については以下のとおり

建物	3～50年
構築物	10～20年
工具、器具及び備品	3～20年

② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価を零とする定額法を採用しております。