7915 NISSHA

時価

1035億円

PER 予

20.96倍

2010年以降

赤字-40.27倍
（2010-2023年）

0.87倍

2010年以降

0.35-2.76倍
（2010-2023年）

2.45%

ROE 予

4.13%

ROA 予

1.99%

減価償却累計額、事務所移転費用、在外営業活動体の換算差額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	事務所移転費用	在外営業活動体の換算差額	従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）	純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）	構築物
2008/03	-93.5億	-	-	-	-	658百万
2009/03	-111億赤拡	-	-	-	-	732百万 +11.2%
2010/03	-132億赤拡	-	-	-	-	782百万 +6.8%
2011/03	-158億赤拡	-	-	-	-	783百万 +0.1%
2012/03	-175億赤拡	-	-	-	-	702百万 -10.3%
2013/03	-192億赤拡	-	-	-	-	877百万 +24.9%
2014/03	-216億赤拡	-	-	-	-	-
2015/03	-232億赤拡	-	-	-	-	-
2016/03	-252億赤拡	-	-	-	-	-
2017/03	-263億赤拡	-	-	-	-	-
2017/12	-283億赤拡	-	-	-	-	-
2018/12	-290億赤拡	5百万	-16.2億	-	-16.2億	-
2019/12	-299億赤拡	-	-8.39億赤縮	464	-8.39億赤縮	-
2020/12	-	-	-11.1億赤拡	413 -10.99%	-11億赤拡	-
2021/12	-	-	35億黒転	597 +44.55%	34.9億黒転	-
2022/12	-	-	61.1億 +74.6%	569 -4.69%	62.5億 +79%	-
2023/12	-	-	38.8億 -36.5%	585 +2.81%	41.5億 -33.6%	-

2008年3月

減価償却累計額: -93億4900万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: 6億5800万

2009年3月

減価償却累計額: -110億7000万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: 7億3200万

2010年3月

減価償却累計額: -131億9100万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: 7億8200万

2011年3月

減価償却累計額: -157億7600万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: 7億8300万

2012年3月

減価償却累計額: -175億600万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: 7億200万

2013年3月

減価償却累計額: -191億6700万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: 8億7700万

2014年3月

減価償却累計額: -216億500万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: -

2015年3月

減価償却累計額: -231億8900万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: -

2016年3月

減価償却累計額: -251億9500万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: -

2017年3月

減価償却累計額: -262億5400万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: -

2017年12月

減価償却累計額: -282億6800万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -
構築物: -

2018年12月

減価償却累計額: -290億4500万
事務所移転費用: 500万
在外営業活動体の換算差額: -16億1500万
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: -
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -16億2000万
構築物: -

2019年12月

減価償却累計額: -298億7200万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -8億3900万
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: 464
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -8億3900万
構築物: -

2020年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -11億1000万
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: 413
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: -11億100万
構築物: -

2021年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: 35億100万
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: 597
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: 34億9100万
構築物: -

2022年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: 61億1400万
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: 569
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: 62億5000万
構築物: -

2023年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: 38億8300万
従業員数 - その他および全社（研究開発・管理）: 585
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）: 41億5100万
構築物: -