7915 NISSHA

時価

1001億円

PER 予

20.26倍

2010年以降

赤字-40.27倍
（2010-2023年）

0.84倍

2010年以降

0.35-2.76倍
（2010-2023年）

2.54%

ROE 予

4.13%

ROA 予

1.99%

減価償却累計額、事務所移転費用、在外営業活動体の換算差額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	事務所移転費用	在外営業活動体の換算差額	貸付けによる支出	関係会社長期貸付金	その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産
2008/03	-93.5億	-	-	-92百万	20.4億	-
2009/03	-111億赤拡	-	-	-105百万赤拡	50.4億 +146.8%	-
2010/03	-132億赤拡	-	-	-30百万赤縮	90.9億 +80.2%	-
2011/03	-158億赤拡	-	-	-2百万赤縮	96.7億 +6.3%	-
2012/03	-175億赤拡	-	-	-42百万赤拡	157億 +62%	-
2013/03	-192億赤拡	-	-	-3百万赤縮	150億 -4.3%	-
2014/03	-216億赤拡	-	-	-4百万赤拡	-	-
2015/03	-232億赤拡	-	-	-272百万赤拡	-	-
2016/03	-252億赤拡	-	-	-3百万赤縮	-	-
2017/03	-263億赤拡	-	-	-3百万 ±0%	-	-
2017/12	-283億赤拡	-	-	-	-	-
2018/12	-290億赤拡	5百万	-16.2億	-	-	288百万
2019/12	-299億赤拡	-	-8.39億赤縮	-	-	370百万 +28.5%
2020/12	-	-	-11.1億赤拡	-	-	437百万 +18.1%
2021/12	-	-	35億黒転	-	-	379百万 -13.3%
2022/12	-	-	61.1億 +74.6%	-	-	409百万 +7.9%
2023/12	-	-	38.8億 -36.5%	-	-	352百万 -13.9%

2008年3月

減価償却累計額: -93億4900万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -9200万
関係会社長期貸付金: 20億4400万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2009年3月

減価償却累計額: -110億7000万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -1億500万
関係会社長期貸付金: 50億4400万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2010年3月

減価償却累計額: -131億9100万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -3000万
関係会社長期貸付金: 90億9100万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2011年3月

減価償却累計額: -157億7600万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -200万
関係会社長期貸付金: 96億6600万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2012年3月

減価償却累計額: -175億600万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -4200万
関係会社長期貸付金: 156億5500万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2013年3月

減価償却累計額: -191億6700万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -300万
関係会社長期貸付金: 149億7700万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2014年3月

減価償却累計額: -216億500万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -400万
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2015年3月

減価償却累計額: -231億8900万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -2億7200万
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2016年3月

減価償却累計額: -251億9500万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -300万
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2017年3月

減価償却累計額: -262億5400万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -300万
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2017年12月

減価償却累計額: -282億6800万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2018年12月

減価償却累計額: -290億4500万
事務所移転費用: 500万
在外営業活動体の換算差額: -16億1500万
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 2億8800万

2019年12月

減価償却累計額: -298億7200万
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -8億3900万
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 3億7000万

2020年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: -11億1000万
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 4億3700万

2021年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: 35億100万
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 3億7900万

2022年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: 61億1400万
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 4億900万

2023年12月

減価償却累計額: -
事務所移転費用: -
在外営業活動体の換算差額: 38億8300万
貸付けによる支出: -
関係会社長期貸付金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 3億5200万