営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション、建物及び構築物、親会社の所有者他3件
2008年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- -
- 建物及び構築物
- 219億5000万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- 1億2700万
2009年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- -
- 建物及び構築物
- 300億2100万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- 2億4600万
2010年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- -
- 建物及び構築物
- 378億500万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- -1億1900万
2011年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
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- 建物及び構築物
- 381億3500万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- 6500万
2012年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- -
- 建物及び構築物
- 362億6100万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- -
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- -300万
2013年3月
2014年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
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- 建物及び構築物
- 452億1200万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- 3億2300万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- -
2015年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
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- 建物及び構築物
- 442億8000万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- 10億600万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
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2016年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
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- 建物及び構築物
- 454億8200万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- 1億8700万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
- -
2017年3月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
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- 建物及び構築物
- 529億5400万
- 親会社の所有者
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- 持分法による投資損失
- 2500万
- 役員株式給付引当金繰入額
- 1億100万
- 未払金の増減額(△は減少)
- -
2017年12月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
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- 建物及び構築物
- 537億6400万
- 親会社の所有者
- -
- 持分法による投資損失
- 3800万
- 役員株式給付引当金繰入額
- 4500万
- 未払金の増減額(△は減少)
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2018年12月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- -12億3700万
- 建物及び構築物
- 584億5300万
- 親会社の所有者
- -7億8800万
- 持分法による投資損失
- 1億8400万
- 役員株式給付引当金繰入額
- 4700万
- 未払金の増減額(△は減少)
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2019年12月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- 54億6300万
- 建物及び構築物
- 591億900万
- 親会社の所有者
- -149億2300万
- 持分法による投資損失
- 600万
- 役員株式給付引当金繰入額
- -
- 未払金の増減額(△は減少)
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2020年12月
- 営業利益(△損失) - 情報コミュニケーション
- -3億7700万
- 建物及び構築物
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- 親会社の所有者
- 87億2200万
- 持分法による投資損失
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- 役員株式給付引当金繰入額
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- 未払金の増減額(△は減少)
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