7915 NISSHA

時価

931億円

PER 予

18.84倍

2010年以降

赤字-40.27倍
（2010-2023年）

0.78倍

2010年以降

0.35-2.76倍
（2010-2023年）

2.73%

ROE 予

4.13%

ROA 予

1.99%

原材料及び貯蔵品、従業員に対する長期貸付金、事務所移転費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	原材料及び貯蔵品		従業員に対する長期貸付金		事務所移転費用		売上債権の増減額（△は増加）
2008/03	-		2百万		-		-25.7億
2009/03	-		2百万	±0%	-		-16億	赤縮
2010/03	-		2百万	±0%	-		20.8億	黒転
2011/03	-		2百万	±0%	-		0.02億	-99.9%
2012/03	-		2百万	±0%	-		81.5億	大幅増
2013/03	-		-		-		-47.1億	赤転
2014/03	-		-		-		61.7億	黒転
2015/03	-		-		-		-16.1億	赤転
2016/03	-		-		-		1.31億	黒転
2017/03	-		-		-		-47.3億	赤転
2017/12	77.7億		-		-		-185億	赤拡
2018/12	77.7億	-0.1%	-		5百万		71.7億	黒転
2019/12	65.9億	-15.1%	-		-		42.7億	-40.4%
2020/12	78.2億	+18.7%	-		-		-
2021/12	95億	+21.4%	-		-		-
2022/12	137億	+44.7%	-		-		-
2023/12	133億	-3.6%	-		-		-

2008年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: 200万
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -25億7000万

2009年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: 200万
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -16億400万

2010年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: 200万
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 20億7700万

2011年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: 200万
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 200万

2012年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: 200万
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 81億4900万

2013年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -47億1300万

2014年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 61億6500万

2015年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -16億500万

2016年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1億3100万

2017年3月

原材料及び貯蔵品: -
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -47億2700万

2017年12月

原材料及び貯蔵品: 77億7400万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -185億4700万

2018年12月

原材料及び貯蔵品: 77億6500万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: 500万
売上債権の増減額（△は増加）: 71億6600万

2019年12月

原材料及び貯蔵品: 65億8900万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: 42億7000万

2020年12月

原材料及び貯蔵品: 78億2100万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2021年12月

原材料及び貯蔵品: 94億9800万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2022年12月

原材料及び貯蔵品: 137億4100万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年12月

原材料及び貯蔵品: 132億5200万
従業員に対する長期貸付金: -
事務所移転費用: -
売上債権の増減額（△は増加）: -