7915 NISSHA

時価

989億円

PER 予

20.03倍

2010年以降

赤字-40.27倍
（2010-2023年）

0.83倍

2010年以降

0.35-2.76倍
（2010-2023年）

2.57%

ROE 予

4.13%

ROA 予

1.99%

確定給付制度の再測定（税引後）、役員株式給付引当金の増減額（△は減少）、役員賞与引当金の増減額（△は減少）他1件

【期間】

年度	確定給付制度の再測定（税引後）		役員株式給付引当金の増減額（△は減少）		役員賞与引当金の増減額（△は減少）		法人所得税の還付額
2009/12	-		-		-47百万		-
2010/12	-		-		-19百万	赤縮	-
2011/12	-		-		-40百万	赤拡	-
2012/12	-		-		-		-
2013/12	-		-		-		-
2014/12	-		-		32百万	黒転	-
2015/12	-		-		1百万	-96.9%	-
2016/12	-		-		-15百万	赤転	-
2018/09	-		-102百万		-7百万	赤縮	-
2019/09	-21百万		30百万	黒転	-23百万	赤拡	55百万
2020/09	-		-		-		306百万	+456.4%
2021/09	-		-		-		43百万	-85.9%
2022/09	-		-		-		91百万	+111.6%
2023/09	-		-		-		370百万	+306.6%

2009年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -4700万
法人所得税の還付額: -

2010年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -1900万
法人所得税の還付額: -

2011年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -4000万
法人所得税の還付額: -

2012年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -
法人所得税の還付額: -

2013年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -
法人所得税の還付額: -

2014年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: 3200万
法人所得税の還付額: -

2015年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: 100万
法人所得税の還付額: -

2016年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -1500万
法人所得税の還付額: -

2018年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -1億200万
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -700万
法人所得税の還付額: -

2019年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -2100万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 3000万
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -2300万
法人所得税の還付額: 5500万

2020年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -
法人所得税の還付額: 3億600万

2021年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -
法人所得税の還付額: 4300万

2022年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -
法人所得税の還付額: 9100万

2023年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
役員賞与引当金の増減額（△は減少）: -
法人所得税の還付額: 3億7000万