7915 NISSHA

時価

928億円

PER 予

18.78倍

2010年以降

赤字-40.27倍
（2010-2023年）

0.78倍

2010年以降

0.35-2.76倍
（2010-2023年）

2.74%

ROE 予

4.13%

ROA 予

1.99%

確定給付制度の再測定（税引後）、役員株式給付引当金の増減額（△は減少）、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

【期間】

年度	確定給付制度の再測定（税引後）		役員株式給付引当金の増減額（△は減少）		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2009/12	-		-		-12億
2010/12	-		-		-97.6億	赤拡
2011/12	-		-		20.8億	黒転
2012/12	-		-		35.2億	+69.1%
2013/12	-		-		-72.5億	赤転
2014/12	-		-		74.9億	黒転
2015/12	-		-		-20.8億	赤転
2016/12	-		-		-171億	赤拡
2018/09	-		-102百万		-116億	赤縮
2019/09	-21百万		30百万	黒転	55.1億	黒転
2020/09	-		-		-
2021/09	-		-		-
2022/09	-		-		-
2023/09	-		-		-

2009年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -12億300万

2010年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -97億5800万

2011年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 20億8300万

2012年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 35億2300万

2013年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -72億4600万

2014年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 74億8800万

2015年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -20億7600万

2016年12月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -170億7800万

2018年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -1億200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -116億500万

2019年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -2100万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 3000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 55億500万

2020年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2023年9月

確定給付制度の再測定（税引後）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -