7915 NISSHA

時価

1045億円

PER 予

21.16倍

2010年以降

赤字-40.27倍
（2010-2023年）

0.87倍

2010年以降

0.35-2.76倍
（2010-2023年）

2.43%

ROE 予

4.13%

ROA 予

1.99%

固定資産賃貸料、持分法による投資損益（△は益）、売上高（IFRS）他1件

【期間】

年度	固定資産賃貸料		持分法による投資損益（△は益）		売上高（IFRS）		役員株式給付引当金の増減額（△は減少）
2010/06	147百万		-		-		-
2011/06	-		-		-		-
2012/06	-		-		-		-
2013/06	-		-		-		-
2014/06	-		173百万		-		-
2015/06	-		53百万	-69.4%	-		-
2016/06	-		29百万	-45.3%	-		-
2017/03	-		-		-		-
2017/06	-		24百万	-17.2%	-		2百万
2018/03	-		60百万	+150%	-		12百万	+500%
2019/03	-		2百万	-96.7%	364億		9百万	-25%
2020/03	-		-		395億	+8.4%	-
2021/03	-		-		471億	+19.4%	-
2022/03	-		-		414億	-12.1%	-
2023/03	-		-		424億	+2.5%	-
2024/03	-		-		467億	+10.1%	-

2010年6月

固定資産賃貸料: 1億4700万
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2011年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2012年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2013年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2014年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: 1億7300万
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2015年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: 5300万
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2016年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: 2900万
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2017年6月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: 2400万
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 200万

2018年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: 6000万
売上高（IFRS）: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 1200万

2019年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: 200万
売上高（IFRS）: 364億2200万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 900万

2020年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: 394億7400万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: 471億3900万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: 414億1200万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: 424億3000万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

固定資産賃貸料: -
持分法による投資損益（△は益）: -
売上高（IFRS）: 467億1900万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -