建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物	15～50年
構築物	10～45年
工具、器具及び備品	2～5年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2020/03/25 11:25

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2. 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。

建物	本社構内整備 スタジオ棟・プラットホーム棟の工事関連費用	458百万円
建設仮勘定	本社構内整備 リサイクル棟の工事関連費用	226百万円

2020/03/25 11:25

#3 減損損失に関する注記

なお、以下の資産グループについて減損損失を計上しています。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
京都府京都市中京区	事業用資産	建物	191
		構築物	0
		機械及び装置	35
		車両運搬具	1
		工具、器具及び備品	316
		建設仮勘定	117
		ソフトウエア	21
京都府亀岡市	事業用資産	建物	228
		構築物	2
		機械及び装置	260
		車両運搬具	0
		工具、器具及び備品	28
		土地	97
		リース資産	0
		ソフトウエア	1
石川県加賀市	事業用資産	建物	47
		構築物	0
		機械及び装置	142
		工具、器具及び備品	197
兵庫県姫路市	事業用資産	建物	9
		機械及び装置	181
		工具、器具及び備品	46
		ソフトウエア	0
その他	事業用資産	建物	76
		構築物	1
		機械及び装置	3
		工具、器具及び備品	24
		ソフトウエア	5
		その他	0

当社は、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行い、賃貸用資産、処分予定資産(廃棄・売却等により処分が予定されている資産)、遊休資産については個別物件ごとにグルーピングを行っています。
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しています。なお、使用価値については零として評価しています。

2020/03/25 11:25