有価証券報告書-第71期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	20～50年
機械及び装置	4～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりです。
ソフトウェア(自社利用分) 5 年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。