有価証券報告書-第69期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していました「特別利益」の「補助金収入」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた、94百万円は、「租税公課」9百万円、「雑損失」84百万円として組み替えております。また、「特別利益」の「補助金収入」に表示していた8百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形及び無形固定資産の売却による収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形及び無形固定資産の売却による収入」に表示していた1,648百万円は、「その他」として組み替えております。また、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた、△72百万円は、「自己株式の取得による支出」△3百万円、「その他」△68百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していました「特別利益」の「補助金収入」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた、94百万円は、「租税公課」9百万円、「雑損失」84百万円として組み替えております。また、「特別利益」の「補助金収入」に表示していた8百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形及び無形固定資産の売却による収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形及び無形固定資産の売却による収入」に表示していた1,648百万円は、「その他」として組み替えております。また、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた、△72百万円は、「自己株式の取得による支出」△3百万円、「その他」△68百万円として組み替えております。