- 9471
- 2026/09/11
- 時価
- 75億円
- PER 予
- 11.65倍
- 2010年以降
- 9.42-76.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.44倍
- 2010年以降
- 0.44-0.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.56%
- ROE 予
- 3.82%
- ROA 予
- 3.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
文溪堂(9471)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 出版の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 16億2240万
- 2014年12月31日 +16.68%
- 18億9300万
- 2015年12月31日 -7.93%
- 17億4283万
- 2016年12月31日 -0.16%
- 17億4002万
- 2017年12月31日 +9.39%
- 19億333万
- 2018年12月31日 +8.38%
- 20億6291万
- 2019年12月31日 +3.03%
- 21億2544万
- 2020年12月31日 +2.46%
- 21億7778万
- 2021年12月31日 +8.45%
- 23億6180万
- 2022年12月31日 -4.8%
- 22億4840万
- 2023年12月31日 +1.33%
- 22億7819万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 出版
小学校図書教材においては、教育現場の実態や動向を分析し、多様なニーズを的確に捉えたことにより、求められる「知識及び技能」や「思考力・判断力・表現力等」を育み評価できる教材が教育現場に支持されました。
評価教材では、各教科で「見方・考え方」を働かせながら、基礎・基本から活用までの学習内容を的確に評価できる企画が教育現場から好評を得ることができました。また、小単元ごとに定着を確認できるデジタル教材や、記載された二次元コードを読み取ることで「自らの学び」をサポートする動画などのデジタルコンテンツを閲覧できる企画が支持され、売上高が増加いたしました。
一方、習熟教材やしあげ教材では、学習内容が確実に定着する企画に加え、学習用端末を活用した企画を提案してまいりましたが、教育現場のニーズの変化などの影響により、売上高が減少いたしました。
中学校図書教材においては、教育現場での学習用端末の活用によって、特に主力商品である夏休み教材及び冬休み教材が大きく影響を受け、売上高が減少いたしました。
この結果、当セグメントの売上高は8,071,429千円(前年同四半期比0.2%増)、営業利益は2,278,194千円(前年同四半期比1.3%増)となりました。2024/02/13 13:35