マツモト(7901)の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年4月30日
- 3億8322万
- 2009年4月30日 -3.78%
- 3億6873万
- 2010年4月30日 -4.54%
- 3億5198万
- 2011年4月30日 -3.79%
- 3億3864万
- 2012年4月30日 -4.1%
- 3億2475万
- 2013年4月30日 -1.1%
- 3億2117万
- 2014年4月30日 -5.15%
- 3億463万
- 2015年4月30日 -3.7%
- 2億9336万
- 2016年4月30日 -1.63%
- 2億8859万
- 2017年4月30日 +138.45%
- 6億8813万
- 2018年4月30日 -4.49%
- 6億5724万
- 2019年4月30日 -4.53%
- 6億2750万
- 2019年7月31日 -1.15%
- 6億2026万
- 2019年10月31日 +0.7%
- 6億2461万
- 2020年1月31日 -1.32%
- 6億1634万
- 2020年4月30日 -1.19%
- 6億900万
- 2020年7月31日 -1.18%
- 6億179万
- 2020年10月31日 -1.07%
- 5億9533万
- 2021年1月31日 -1.22%
- 5億8808万
- 2021年4月30日 -1.23%
- 5億8083万
- 2021年7月31日 -1.23%
- 5億7370万
- 2021年10月31日 -1.24%
- 5億6658万
- 2022年1月31日 -1.26%
- 5億5945万
- 2022年4月30日 -41.91%
- 3億2499万
- 2022年7月31日 +0.74%
- 3億2740万
- 2022年10月31日 -1.29%
- 3億2318万
- 2023年1月31日 +0.19%
- 3億2379万
- 2023年4月30日 -1.34%
- 3億1945万
- 2023年7月31日 -1.36%
- 3億1511万
- 2023年10月31日 -0.43%
- 3億1375万
- 2024年1月31日 +0.44%
- 3億1514万
- 2024年4月30日 -1.43%
- 3億1064万
- 2024年7月31日 -0.81%
- 3億813万
- 2024年10月31日 +4.27%
- 3億2130万
- 2025年1月31日 -1.5%
- 3億1647万
- 2025年4月30日 -15.01%
- 2億6897万
- 2025年7月31日 -1.54%
- 2億6484万
- 2025年10月31日 -1.56%
- 2億6071万
- 2026年1月31日 -1.59%
- 2億5657万
- 2026年4月30日 -1.61%
- 2億5244万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.面積のうち( )書きは賃借面積を示し、外数で表示しております。賃借料は44,038千円であります。2026/07/22 13:47
2.建物には構築物2,124千円を含んでおります。
3.主要な賃借している設備として以下のものがあります。 - #2 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/07/22 13:47
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2025年4月30日) 当事業年度(2026年4月30日) 建物 8,610千円 8,279千円 土地 294,889 294,889
- #3 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2024年5月1日 至 2025年4月30日)2026/07/22 13:47
当社は、印刷事業の単一事業であることから、全社を一つの単位としてグルーピングを行っておりますが、賃貸用資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。種類 用途 場所 金額 建物 印刷事業用資産 福岡県北九州市 42,664千円 構築物 〃 〃 138
収益性が低下した事業の事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 賃貸等不動産関係、財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2026/07/22 13:47
当社では、北九州市内において、当社所有の建物の一部について賃貸しており、また、事業の用に供していない不動産を有しておりますが、当事業年度においては、賃貸等不動産の総額に重要性が乏しくなったため、記載を省略しております。前事業年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は13,551千円(賃貸収益は営業外収益の不動産賃貸収入に、賃貸費用は営業外費用の不動産賃貸原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #5 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2026/07/22 13:47
当社が工場として賃借している建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務及びこれに付随する設備移転に係る債務、並びに社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等を計上しております。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/07/22 13:47
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法。少額減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、3年間で均等償却。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。