固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 2684億1200万
- 2013年12月31日 +0.38%
- 2694億3000万
個別
- 2012年12月31日
- 2559億6100万
- 2013年12月31日 +1.43%
- 2596億3000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/03/27 11:05
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2014/03/27 11:05
有形固定資産
車両運搬具 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2014/03/27 11:05
有形固定資産
機械装置及び運搬具 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却の方法2014/03/27 11:05
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2014/03/27 11:05前連結会計年度
(自 平成24年 1月 1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年 1月 1日
至 平成25年12月31日)土地 15百万円 -百万円 その他 0 - 計 15 - - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2014/03/27 11:05前連結会計年度
(自 平成24年 1月 1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年 1月 1日
至 平成25年12月31日)建物及び構築物 56百万円 162百万円 機械装置及び運搬具 17 24 工具器具備品 24 40 ソフトウエア 20 13 その他 52 4 計 172 245 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/03/27 11:05
- #8 減損損失累計額の表示に関する注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額には減損損失累計額を含めて表示しています。2014/03/27 11:05
- #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/03/27 11:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成24年12月31日) 当事業年度(平成25年12月31日) 退職給付引当金 9,902百万円 8,669百万円 固定資産償却超過額 7,253 6,727 貸倒引当金繰入限度超過額 3,366 3,364
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/03/27 11:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 退職給付引当金 13,512百万円 11,763百万円 固定資産償却超過額 7,720 7,067 繰越欠損金 2,904 1,734
- #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2014/03/27 11:05
前連結会計年度(自 平成24年 1月 1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年 1月 1日至 平成25年12月31日) 期首残高 973百万円 991百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 31 時の経過による調整額 21 21 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/03/27 11:05
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については主として定額法を採用しています。