4004 レゾナックHD

時価

6445億円

PER 予

25.19倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.08倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.86%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、建物、従業員数 - エレクトロニクス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	建物	従業員数 - エレクトロニクス	連結子会社の減少に伴う減少	当期純利益	その他有価証券評価差額金（税引後）
2008/12	-	447億	-	-250百万	24.5億	-
2009/12	-	414億 -7.4%	-	-	-380億赤転	-
2010/12	-	441億 +6.5%	-	-	127億黒転	-
2011/12	-	417億 -5.4%	-	-	170億 +33.6%	-13.1億
2012/12	-	404億 -3%	-	-758百万赤拡	93.7億 -44.8%	59.3億黒転
2013/12	-	400億 -1%	-	-	-	51.1億 -13.9%
2014/12	-	388億 -3.2%	-	-	-	8.67億 -83%
2015/12	-	371億 -4.4%	-	-	-	-32.1億赤転
2016/12	-	342億 -7.7%	-	-	-	5.16億黒転
2017/12	-	335億 -2.1%	-	-	-	121億大幅増
2018/12	-6百万	299億 -10.6%	-	-	-	-91.3億赤転
2019/12	-	287億 -4.2%	2,699	-	-	23.3億黒転
2020/12	-	261億 -9%	2,668 -1.15%	-	-	-61億赤転
2021/12	-	272億 +4.3%	2,865 +7.38%	-	-	-9.49億赤縮
2022/12	-	267億 -2%	-	-	-	-22.5億赤拡
2023/12	-	34.9億 -86.9%	-	-	-	-2.55億赤縮

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 447億1200万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -2億5000万
当期純利益: 24億5100万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 414億2300万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -379億8100万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 440億9600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: 127億600万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 417億700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: 169億8000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -13億1300万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 404億4700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -7億5800万
当期純利益: 93億6800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 59億2800万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 400億3600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 51億500万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 387億5400万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 8億6700万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 370億6800万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -32億1200万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 342億800万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 5億1600万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 334億8400万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 121億3300万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
建物: 299億2700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -91億2700万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 286億7600万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,699
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 23億3300万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 260億9800万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,668
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -61億100万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 272億2000万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,865
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -9億4900万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 266億7500万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -22億4600万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 34億8700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
当期純利益: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2億5500万