持分法の適用範囲の変動、少数株主に係る包括利益、資産の部 - イノベーション材料他3件
2008年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 164億8000万
- 特別償却準備金の取崩
- 1億8700万
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2009年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 284億2400万
- 特別償却準備金の取崩
- 1億1700万
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2010年12月
2011年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- 23億7000万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 161億4200万
- 特別償却準備金の取崩
- 700万
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2012年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- 21億3700万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 129億7300万
- 特別償却準備金の取崩
- 800万
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2013年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- 25億1600万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 57億2400万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2014年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -5億900万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 166億6400万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2015年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -92億8400万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 343億7700万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2016年12月
2017年12月
2018年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -600万
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 353億9500万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2019年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 243億4000万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- 63億3400万
2020年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 特別損失計
- 327億2000万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- 55億3000万
2021年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- 1841億5800万
- 特別損失計
- 869億6800万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- 56億8600万
2022年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- 資産の部 - イノベーション材料
- 1858億9200万
- 特別損失計
- 340億6400万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 研究開発費 - エレクトロニクス
- -
2023年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 少数株主に係る包括利益
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- 資産の部 - イノベーション材料
- 1983億3600万
- 特別損失計
- 457億4600万
- 特別償却準備金の取崩
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- 研究開発費 - エレクトロニクス
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