4004 レゾナックHD

時価

6512億円

PER 予

25.45倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.09倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.85%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、為替換算調整勘定他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	為替換算調整勘定	のれん償却額 - 石油化学	資金調達費用	法人税
2007/12	-	-	17.2億	-	-	-
2008/12	-	-	-130億赤転	-	-	53.4億
2009/12	-	-	-120億赤縮	-	-	36.7億 -31.3%
2010/12	-	-	-168億赤拡	-	-	60.3億 +64%
2011/12	-	-	-220億赤拡	-	-	46.8億 -22.3%
2012/12	-	-	-117億赤縮	6百万	-	49.3億 +5.2%
2013/12	-	-	62.8億黒転	6百万 ±0%	-	35.2億 -28.5%
2014/12	-	19.9億	190億 +202.6%	6百万 ±0%	-	38.7億 +9.8%
2015/12	-	-69億赤転	186億 -2.1%	-	-	34.4億 -11.1%
2016/12	-	67.4億黒転	142億 -23.5%	-	-	31.7億 -7.8%
2017/12	-	-106億赤転	155億 +8.5%	-	-	80.5億 +154.2%
2018/12	-6百万	35.2億黒転	70.7億 -54.3%	-	-	257億 +218.8%
2019/12	-	-118億赤転	41.4億 -41.4%	-	-	222億 -13.5%
2020/12	-	24.3億黒転	-5.06億赤転	-	161億	68.9億 -69%
2021/12	-	40.4億 +66.1%	384億黒転	-	-	270億 +291.2%
2022/12	-	-23.8億赤転	720億 +87.4%	-	-	186億 -30.9%
2023/12	-	-103億赤拡	992億 +37.8%	-	-	94.8億 -49.1%

2007年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 17億2200万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: -

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -129億8100万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 53億4400万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -119億6200万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 36億7400万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -167億7800万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 60億2600万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -219億5500万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 46億8300万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -117億2200万
のれん償却額 - 石油化学: 600万
資金調達費用: -
法人税: 49億2500万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 62億8400万
のれん償却額 - 石油化学: 600万
資金調達費用: -
法人税: 35億1900万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 19億8700万
為替換算調整勘定: 190億1800万
のれん償却額 - 石油化学: 600万
資金調達費用: -
法人税: 38億6500万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -69億300万
為替換算調整勘定: 186億1100万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 34億3700万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 67億4400万
為替換算調整勘定: 142億3900万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 31億6800万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -106億1000万
為替換算調整勘定: 154億5200万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 80億5300万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 35億2200万
為替換算調整勘定: 70億6900万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 256億6900万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -117億5700万
為替換算調整勘定: 41億4000万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 221億9600万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億3100万
為替換算調整勘定: -5億600万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: 160億7500万
法人税: 68億9100万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 40億3800万
為替換算調整勘定: 384億2100万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 269億5700万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -23億8300万
為替換算調整勘定: 720億800万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 186億1700万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -102億9200万
為替換算調整勘定: 992億1700万
のれん償却額 - 石油化学: -
資金調達費用: -
法人税: 94億8300万