4004 レゾナックHD

時価

6362億円

PER 予

24.86倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.06倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.89%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、為替換算調整勘定他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		為替換算調整勘定		投資有価証券の売却による収入
2007/12	-		-		17.2億		-
2008/12	-		-		-130億	赤転	165億
2009/12	-		-		-120億	赤縮	199億	+20.5%
2010/12	-		-		-168億	赤拡	2.09億	-99%
2011/12	-		-		-220億	赤拡	4.11億	+96.7%
2012/12	-		-		-117億	赤縮	2.55億	-38%
2013/12	-		-		62.8億	黒転	142億	大幅増
2014/12	-		19.9億		190億	+202.6%	104億	-27.2%
2015/12	-		-69億	赤転	186億	-2.1%	237億	+128.9%
2016/12	-		67.4億	黒転	142億	-23.5%	1.73億	-99.3%
2017/12	-		-106億	赤転	155億	+8.5%	151億	大幅増
2018/12	-6百万		35.2億	黒転	70.7億	-54.3%	39.8億	-73.7%
2019/12	-		-118億	赤転	41.4億	-41.4%	56.8億	+42.8%
2020/12	-		24.3億	黒転	-5.06億	赤転	227億	+299.8%
2021/12	-		40.4億	+66.1%	384億	黒転	93.2億	-58.9%
2022/12	-		-23.8億	赤転	720億	+87.4%	220億	+136.3%
2023/12	-		-103億	赤拡	992億	+37.8%	32.8億	-85.1%

2007年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 17億2200万
投資有価証券の売却による収入: -

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -129億8100万
投資有価証券の売却による収入: 165億4900万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -119億6200万
投資有価証券の売却による収入: 199億4000万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -167億7800万
投資有価証券の売却による収入: 2億900万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -219億5500万
投資有価証券の売却による収入: 4億1100万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -117億2200万
投資有価証券の売却による収入: 2億5500万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 62億8400万
投資有価証券の売却による収入: 142億4400万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 19億8700万
為替換算調整勘定: 190億1800万
投資有価証券の売却による収入: 103億6500万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -69億300万
為替換算調整勘定: 186億1100万
投資有価証券の売却による収入: 237億2500万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 67億4400万
為替換算調整勘定: 142億3900万
投資有価証券の売却による収入: 1億7300万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -106億1000万
為替換算調整勘定: 154億5200万
投資有価証券の売却による収入: 151億2100万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 35億2200万
為替換算調整勘定: 70億6900万
投資有価証券の売却による収入: 39億7500万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -117億5700万
為替換算調整勘定: 41億4000万
投資有価証券の売却による収入: 56億7700万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億3100万
為替換算調整勘定: -5億600万
投資有価証券の売却による収入: 226億9700万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 40億3800万
為替換算調整勘定: 384億2100万
投資有価証券の売却による収入: 93億1800万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -23億8300万
為替換算調整勘定: 720億800万
投資有価証券の売却による収入: 220億1900万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -102億9200万
為替換算調整勘定: 992億1700万
投資有価証券の売却による収入: 32億8300万