4004 レゾナックHD

時価

6532億円

PER 予

25.53倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.09倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.84%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、利息の支払額、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	利息の支払額	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	資金調達費用	退職給付に係る調整累計額	セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他	退職給付に係る資産
2008/12	-	-78.6億	-	-	-	-	-
2009/12	-	-70.3億赤縮	268百万	-	-	-	-
2010/12	-	-58.2億赤縮	-	-	-	-	-
2011/12	-	-54.2億赤縮	-	-	-	-	-
2012/12	-	-47.4億赤縮	-	-	-	56.8億	-
2013/12	-	-40.8億赤縮	-	-	-	54.7億 -3.7%	-
2014/12	-	-42.9億赤拡	-	-	-49億	64.9億 +18.7%	0.2億
2015/12	-	-41.2億赤縮	-	-	-48.4億赤縮	64.5億 -0.6%	0.19億 -5%
2016/12	-	-32.3億赤縮	-	-	-110億赤拡	63.6億 -1.4%	3.65億大幅増
2017/12	-	-28.3億赤縮	-	-	-47.2億赤縮	80.8億 +27.1%	2.32億 -36.4%
2018/12	-6百万	-42.7億赤拡	-	-	-82.4億赤拡	93.1億 +15.2%	2.49億 +7.3%
2019/12	-	-23.3億赤縮	-	-	-51.1億赤縮	84.5億 -9.3%	2.44億 -2%
2020/12	-	-53.7億赤拡	-	161億	1.28億黒転	-	212億大幅増
2021/12	-	-100億赤拡	-	-	90.4億大幅増	54.5億 -35.5%	331億 +56.2%
2022/12	-	-156億赤拡	-	-	62.1億 -31.3%	38.3億 -29.6%	180億 -45.5%
2023/12	-	-122億赤縮	-	-	102億 +63.5%	41.3億 +7.9%	280億 +55.4%

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -78億6000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
退職給付に係る資産: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -70億2500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 2億6800万
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
退職給付に係る資産: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -58億1900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
退職給付に係る資産: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -54億1600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
退職給付に係る資産: -

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -47億3600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 56億8400万
退職給付に係る資産: -

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -40億7800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 54億7200万
退職給付に係る資産: -

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -42億9300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -48億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 64億9300万
退職給付に係る資産: 2000万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -41億1500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -48億3500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 64億5200万
退職給付に係る資産: 1900万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -32億2700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -109億9600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 63億5900万
退職給付に係る資産: 3億6500万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -28億2800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -47億1600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 80億8000万
退職給付に係る資産: 2億3200万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
利息の支払額: -42億6900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -82億4400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 93億700万
退職給付に係る資産: 2億4900万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -23億2600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -51億1400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 84億4600万
退職給付に係る資産: 2億4400万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -53億7100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: 160億7500万
退職給付に係る調整累計額: 1億2800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: -
退職給付に係る資産: 211億8400万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -99億9900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 90億3600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 54億4500万
退職給付に係る資産: 330億8800万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -156億4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 62億1100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 38億3100万
退職給付に係る資産: 180億4600万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -122億3300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 101億5400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - その他: 41億3300万
退職給付に係る資産: 280億3800万