レゾナックHD（4004）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニクスの推移 - 通期
連結
- 2012年12月31日
- 323億1100万
- 2013年12月31日 -32.1%
- 219億4000万
- 2014年12月31日 +17.46%
- 257億7000万
- 2015年12月31日 -32.2%
- 174億7200万
- 2016年12月31日 -20.4%
- 139億700万
- 2017年12月31日 +57.65%
- 219億2500万
- 2018年12月31日 -43.46%
- 123億9700万
- 2019年12月31日 -60.64%
- 48億8000万
- 2020年12月31日 +87.15%
- 91億3300万
- 2021年12月31日 +76.86%
- 161億5300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 自然関連のモニタリング指標と目標2025/03/26 16:17
(3)人的資本に関する情報開示TNFDグローバル中核開示指標 モニタリング内容 目標設定状況 GHG以外の大気汚染物質 大気環境負荷物質排出量をモニタリングして開示 - 水不足の地域からの取水量と消費量 取水量をモニタリングして開示。また、各拠点の水リスク分析も実施 エレクトロニクス事業本部生産センターにおいて、原単位年1%改善を目標に掲げる 自然への影響に伴う罰金・起訴の金額 環境汚染に関する法令違反件数をモニタリングして開示 人の健康や環境に悪影響を与える重大な環境事故の発生ゼロを目標に掲げる
① 人的資本に関する戦略 - #2 役員報酬（連結）
- ・①全社業績評価係数及び②個人業績評価係数を算定するための業績評価指標(KPI)は、当社が長期ビジョンの実現に向けて重視する財務指標・戦略指標のなかから選定します。2025/03/26 16:17
<2025年度STIの業績評価指標(KPI)>
*1. EBITDA = コア営業利益 + 減価償却費及び償却費KPI 評価割合 選定理由 ①全社業績評価 EBITDA*1 20% ● 「世界トップクラスの機能性化学メーカー」になるための指標エレクトロニクスを中心とした事業成長+イノベーション及び構造改革を通じて、世界で戦える会社に相応しい規模と収益性を目指します 対売上EBITDAマージン*2 30% ROIC*3 20% ● 企業価値の最大化と株主への利益還元に向けた指標戦略適合性、ベストオーナー視点に加え、規律(採算性・資本効率)をより意識した経営を促し、ポートフォリオ経営のさらなる高度化と中長期的なROEの向上を目指します
*2. 対売上EBITDAマージン = EBITDA ÷ 連結売上収益 - #3 指標及び目標、気候変動（連結）
- 自然関連のモニタリング指標と目標2025/03/26 16:17
TNFDグローバル中核開示指標 モニタリング内容 目標設定状況 GHG以外の大気汚染物質 大気環境負荷物質排出量をモニタリングして開示 - 水不足の地域からの取水量と消費量 取水量をモニタリングして開示。また、各拠点の水リスク分析も実施 エレクトロニクス事業本部生産センターにおいて、原単位年1%改善を目標に掲げる 自然への影響に伴う罰金・起訴の金額 環境汚染に関する法令違反件数をモニタリングして開示 人の健康や環境に悪影響を与える重大な環境事故の発生ゼロを目標に掲げる - #4 注記事項－無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 資金生成単位グループに配分された重要なのれんの帳簿価額は以下のとおりであります。なお、IFRS移行日においてのれんの減損テストを実施した結果、その他セグメントに属する電気機械器具事業について、当初の事業計画で想定していた将来キャッシュ・フローが見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。2025/03/26 16:17
のれんが配分された資金生成単位グループの回収可能価額は使用価値により算定しており、使用価値は経営者により承認された事業計画を基礎とした税引前の将来キャッシュ・フローの見積額を、税引前の加重平均資本コストを基に算定した割引率で現在価値に割引いて算定しております。事業計画は外部情報に基づき過去の経験を反映したものであり、のれんを含む資産グループの関連する市場の成長に伴う売上収益の増加といった主要な仮定が含まれております。また、使用価値の測定に用いる割引率の見積りにおいては、計算手法及びインプットデータの選択に当たり、評価に関する高度な専門知識を必要とします。当該仮定は、市場環境の変化等により影響を受けるため不確実性を伴い、これらの仮定の見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において、のれんを含む無形資産の評価に重要な影響を与える可能性があります。なお、計画期間は原則として5年を限度としております。事業計画期間後のキャッシュ・フローは、資金生成単位グループが属する市場の長期平均成長率の範囲内で見積った成長率をもとに算定しております。(単位:百万円) 報告セグメント 資金生成単位グループ 移行日(2023年1月1日) 前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 半導体・電子材料 エレクトロニクス事業本部 231,864 231,864 231,864 モビリティ モビリティ事業本部 37,354 37,354 37,354
各資金生成単位グループの使用価値の算定に使用した割引率は以下のとおりであります。 - #5 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2025/03/26 16:17
1999年4月 A.T.カーニー㈱入社 2013年4月 同 コマーシャルオペレーションズディレクター 2013年12月 ルネサスエレクトロニクス㈱ 企画本部経営企画統括部長 2015年12月 同 執行役員兼経営企画統括部長
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
